本百姓が負担する年貢の率は40％あるいは50％が一般的とされており、四公六民（しこうろくみん）や五公五民（ごこうごみん）という表現が知られていますが、260年以上も続いた江戸時代においては、税率も時によって大きく変動しました。

例えば江戸幕府の初期においては七公三民という厳しい税率となりましたが、これは江戸の町の開発や各地の交通の整備などのインフラのために使用されました。やがて開発がひと段落すると一転して減税となり、幕府が直轄（ちょっかつ）する天領（てんりょう）では、一説によれば三公七民以下にまで落ち込んだとされています。

年貢率に関しては、その年の収穫（しゅうかく）に応じて決める検見法（けみほう）と、豊作や凶作（きょうさく）に関係なく一定の期間に同じ税率を続ける定免法（じょうめんほう）がありました。

なお、年貢の種類としては、本百姓が所有する田畑や屋敷に課せられた本途物成（ほんとものなり）の他に山林などからの収益にかけられる小物成（こものなり）、一国単位で課せられる河川の土木工事での労働である国役（くにやく）、街道（かいどう）付近の農村で宿場（しゅくば）に人馬を差し出す伝馬役（てんまやく）などがありました。

　　　　　　

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