エルトゥールル号の遭難事件から100年近くの歳月が流れ、日本人の多くが悲劇を忘れ去っていた昭和60（1985）年3月、イラン・イラク戦争の膠着（こうちゃく、ほとんど動きがなくなること）した状況に業（ごう）を煮やしたイラクのサダム・フセイン大統領が「3月19日午後8時（現地時間、日本時間は20日午前2時）以降にイラン領空を飛ぶ航空機は、民間機であろうと安全を保障しない」という声明を出しました。

要するに「民間機であろうが無関係に撃墜（げきつい）する」という恐ろしい声明だったのです。この非常事態に、イランにいた在留外国人の多くは、それぞれ自国が準備した飛行機に乗って、イランの首都テヘランにあった空港から次々と脱出していきました。

しかし、我が国日本の対応は後手（ごて）に回りました。外務省は日本航空に緊急の救援機の派遣（はけん）を求めましたが、航空側が「帰路の安全が保障できない」ことを理由に派遣を断ってしまったのです。あわてた日本政府は各国の航空会社に派遣を求めましたが、どの国も自国民を優先することを理由に断ってきました。相手の国の立場になって考えれば無理もない話です。

かくして、タイムリミットが刻一刻と迫るなか、200人以上の日本人がいまだにテヘランの空港に留（とど）まったままでいました。もはや万事休すか。取り残された人々の多くは絶望感に打ちひしがれていました。その時―。



　　　　　　

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