日露戦争は多額の戦費を公債や外債でまかないましたが、賠償金をもらえなかったことが我が国の経済に深刻な影響をもたらしたことで、明治40（1907）年の恐慌（きょうこう）をきっかけに企業の倒産が相次ぎ、不況が続くようになりました。
そんな中、財閥と呼ばれた少数の企業家が我が国の経済を懸命に支えました。財閥は金融や貿易、運輸、あるいは鉱山業など多方面の事業を積極的に経営し、やがて独占的な力を発揮するようになりました。
明治42（1909）年には三井財閥が三井合名会社を設立したほか、三菱・安田・住友などの財閥も、持株会社のように株式を所有することで、企業を支配するコンツェルン（＝企業連携）の形態を持つようになりました。
なお、一般的に財閥と言えば独占的なマイナスイメージが強いですが、彼らが経済の根本を支えたことによって、我が国は近代国家として世界に名乗りを挙げることが可能になったのです。その意味においても、財閥が我が国に果たした役割は極めて大きなものがあったといえるでしょう。
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