この大原則は日露戦争においても同様であり、国力の限界を見極めていた日本政府は、長期戦となって我が国が劣勢(れっせい)とならないうちに戦争を終わらせるため、開戦前から講和への道を探っていました。
我が国がロシアと講和するためには、その仲介役となる国を求めなければなりませんが、当時の主な列強のうち、イギリスは我が国と同盟を結んでいますし、またフランスは逆にロシアと同盟を結んでいますから、仲介役になり得ないのは明らかでした。
そんな我が国が、最終的に仲介国としたのがアメリカでした。当時のアメリカは日露両国に対して中立的な立場であったし、またかつては不平等条約の改正に前向きな姿勢を見せるなど、我が国に対する理解も深いと思われたからです。
※下記の映像は3月25日までの掲載分をまとめたものです。
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