アメリカが日米通商航海条約の廃棄を通告してきた理由は「言いがかり」に等しいものでしたが、我が国の懸命の交渉も実らず条約の廃棄が翌昭和15（1940）年1月から発効したため、日華事変の遂行（すいこう）などに必要な物資の多くをアメリカからの輸入に依存していた我が国は大打撃を受けました。
我が国がアメリカから理不尽ともいえる仕打ちを受けていた頃、第二次世界大戦を始めたドイツは破竹の勢いで緒戦を制し、大いなる強さを世界に見せつけていましたが、その姿を見たことで「ドイツと同盟を結んでおけば日本も安泰だ」という気運が我が国で自然と高まりました。
やがて我が国では「バスに乗り遅れるな」というスローガンが流行して、ドイツとの同盟を朝日新聞などのマスコミも大々的にキャンペーンするようになりましたが、こうした動きの中で、それまで対ソ連など北方の脅威（きょうい）に対処するために「北進論」を唱えていた陸軍も、ドイツの攻勢に引きずられるかたちで、次第に「南進論」へと傾くようになりました。
南進論とは「東南アジアに進出して資源を確保しようとする」考え方でしたが、そこにはイギリスやアメリカ・オランダ・フランスが植民地を持っており、いずれ各国と衝突するのは必至でした。しかし、それをも覚悟の上でドイツと同盟を結ぼうという考えが陸軍を中心に強まっていったのです。
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