皆様と直にお目にかかれないのは残念ではありますが、その一方で、これまで会場にお出かけなさることが難しいなど、何らかのご事情でお越しいただけなかった皆様方にも広くご利用が可能となっております。ぜひとも多くの皆様にご参加いただけることを心より願っております。
なお、お申し込み方法の詳細は追記に掲載しておりますので、ご参照ください。また、準備の都合上、講座のお申し込みは3日前(5月28日)の正午(午後0時)までとなりますのでご注意ください。
今年(令和2年)のNHK大河ドラマの主人公に選ばれ、注目度が高まっている明智光秀ですが、彼はなぜ「本能寺の変」を起こしたのでしょうか。光秀と信長との主従関係をはじめ、当時の様々な歴史の流れをもとに、おなじみの黒田節で本能寺の変に秘められた真実に鋭く迫ります。ご期待ください!

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第78回黒田裕樹の歴史講座
「明智光秀 ~運命だった『本能寺の変』~」
主催:株式会社スペック・正しい歴史を伝える会
後援:授業づくりJAPAN・新聞アイデンティティ
日時:令和2年5月31日(日)午後2時より
参加費:金2,000円(税込・高校生以下は無料、その他学生割引あり)
※レジュメを事前に郵送でご希望の場合は金2,500円(税込)になります
また、私が別に開催しております「日本史道場」「東京歴史塾」も同様にWEB会議(ZOOM)システムによるオンライン式とさせていただいております。こちらもぜひご参加ください。なお、こちらの講座もお申し込みは「3日前の正午(午後0時)まで」となりますのでご注意ください。
黒田裕樹の日本史道場「自由民権運動の真実」
一般的に「自由民権運動」といえば、明治初期に起きた「反体制運動」であり、数々の弾圧に決して屈しなかった人民の激しい抵抗が政府を動かし、国会成立と憲法制定をもたらしたとされていますが、その真実の姿を黒田節が分かりやすく明らかにします。
日時:令和2年5月3日(日・祝)午前10時~午後1時
参加費:金2,500円(税込)
※レジュメを事前に郵送でご希望の場合は金3,000円(税込)になります
黒田裕樹の東京歴史塾「明治時代 その5」
「明治時代」8回シリーズの5回目は「朝鮮をめぐる情勢」「日清戦争と三国干渉」「列強の中国分割」「北清事変と日英同盟」の4つを中心に、日清戦争前夜から日露戦争前夜に至る我が国の外交の大きな流れを黒田節で明確に紹介します。
日時:令和2年5月10日(日)午後7時30分~午後9時30分
参加費:金3,000円(税込)
※レジュメを事前に郵送でご希望の場合は金3,500円(税込)になります
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※「黒田裕樹の歴史講座+日本史道場+東京歴史塾」のご案内です。他の教師とは全く異なる、歴史全体の大きな流れを重視した「分かりやすくて楽しい歴史」をモットーに多くの方にお教えいたします。詳しくは下記のバナーをご覧ください。
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いつも応援いただきまして、本当に有難うございます。
①まずはこちらのURLから「お申し込み」をクリックしてください。
https://rekishidojo.com/
②講座申込フォームに必要事項を記載のうえ、送信してください。折り返し、ご指定のメールアドレスに事務局からの案内メールが届きますので、それをご参照のうえ、24時間以内にPayPalまたは銀行振込で参加費をお支払いください。
③講座当日に使用するレジュメは、ご入金確認後にレジュメデータ(PDF)をメールにてお送りさせていただきます。なお、ご入金の確認が取れない方につきましては、キャンセル扱いとなりますのでご注意ください。
<当日ご準備いただくもの>
①カメラ&マイク機能搭載のパソコン
※スマートフォンのアプリからもご使用いただけますが、画質・音質に不具合が生じる可能性があります。スマートフォン以外のパソコンを使用されることを推奨いたします。
②歴史講座レジュメ
※レジュメにつきましては、ご入金後にメールにてレジュメデータ(PDF)をお送りさせていただきます。なお、レジュメの事前の郵送も承りますが、先述のとおり参加費が金500円追加となります。
<ZOOMの招待状について>
ZOOMでご参加いただくためには、事務局よりお送りさせていただく『招待状』よりご入室していただく必要があります。招待状につきましては、講座前日の午後4時以降にお送りします。
その他、ご不明な点がございましたら、ご遠慮なく下記の事務局にまでお問合せください。
<お問い合わせ先>
〒530-0051
大阪府大阪市北区太融寺町5-15梅田イーストビル8階
電話:050-3530-8995
メール:theaterspec@specgroup.jp
黒田裕樹の歴史講座事務局(株式会社スペック内)
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好況の背景には、欧米列強の好景気がありました。松方財政によって我が国は銀本位制を確立させましたが、その銀の価格が下落したことで、列強が日本の商品を求めやすくなったことから、我が国の貿易が大幅な輸出超過となったのです。
当時の我が国の輸出の主力は紡績(ぼうせき)や製糸などの繊維(せんい)産業でしたが、輸出超過はこれらの産業に活気をもたらすとともに、物価の安定や金利の低下によって、我が国の有力企業への貸付が活発化し、またこれらの企業の株式配当が増加したため、全国で株式の取引が広く行われるようになりました。
かくして、我が国では紡績や鉄道を中心として「企業勃興(ぼっこう)」と呼ばれた会社設立の大きなブームが起こり、機械技術を積極的に利用した産業革命が本格化しました。
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なお、この場合の関東とは、旅順・大連とその付属地域を指していたことから、当地が「関東州(かんとうしゅう)」と呼ばれたほか、現地の軍隊は「関東軍(かんとうぐん)」と称されました。
一方、チャイナでは、清国による長年の専制支配に抵抗した反乱軍が次々とたちあがって、1911(明治44)年に「辛亥(しんがい)革命」が起こり、翌1912(明治45)年には、三民(さんみん)主義を唱えた孫文(そんぶん)を臨時大総統とする中華民国(ちゅうかみんこく)が成立しました。
しかし、北京において実権を握った袁世凱(えんせいがい)が、清朝最後の皇帝である宣統帝溥儀(せんとうていふぎ)を退位させて、自らが中華民国大総統に就任すると、政敵となった孫文は日本に亡命しました。
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結局、我が国は朝鮮に対して、保護国の頃に当時の費用で1億円(現在の価値で約3兆円)を支援したのみならず、併合時代の35年間においても、約20億円(現在の価値で約60兆円)を援助し続けました。
この他にも、朝鮮半島への鉄道建設に当時で6,600万円の巨費をかけるなど、軍事関連を除く民間資産は、第二次世界大戦後に我が国を占領統治したGHQ(=連合国軍最高司令官総司令部)の調査で53億ドル(現在の価値で約15兆円)にものぼっています。
我が国が朝鮮にもたらした資産は、モノばかりではありません。我が国は併合当時100校に過ぎなかった朝鮮半島における小学校を、5,000校にまで増やしました。また帝国大学を朝鮮の京城(けいじょう、現在のソウル)に設置しましたが、これは大阪や名古屋よりも早かったのです。
要するに、我が国は毎年のように朝鮮半島に対して多額の資金を投入していましたが、その一方で、本土への予算が十分に行きわたらなかったことが、恐慌(きょうこう)や飢饉(ききん)が連続して発生したことも重なって、昭和初期を中心に我が国で不穏(ふおん)な動きが相次いだ遠因になったとも考えられています。
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なぜなら、日韓併合によって、韓国は日本の領土となりましたから、朝鮮半島の安全保障も、当然のように本国並みの基準に引き上げなければならないからです。
日露戦争の勝利によって、ロシアは確かに朝鮮から手を引きましたが、だからと言って、朝鮮半島における国境付近を中心とした防衛をおろそかにして良いはずがありません。
このため、陸軍は朝鮮半島への駐留を目的として、二個師団の増設を要求しましたが、日露戦争で戦費を使い果たしたうえに、賠償金がもらえなかったことで、国内のみならず世界中に負債を背負った我が国の財政事情を考えれば、不可能に近いことでした。
師団増設は当時の大きな政治問題となり、大正時代に入ってようやく増設が実現したものの、それまでに何度も内閣が交代しているという複雑な現実があるのです。
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この他、明治45(1912)年には土地調査令を公布して、地税の公平な賦課(ふか、租税などを割り当てて負担させること)を実現するとともに、土地の自由売買が行えるようにしましたが、所有権の確認を厳密に行ったことで、土地を占有(せんゆう)していただけの農民が、自分の所有権を失ってしまうという一面もありました。
ちなみに、地税統計に基づいた、土地調査令以後の朝鮮半島における日本人と朝鮮人との所有面積は、昭和13(1938)年現在で1:9となっており、併合によって土地の多くが日本人の所有となったという説が誤りであることがよく分かります。
なお、併合の前後には朝鮮半島の各地で日本の統治に抵抗する義兵運動が本格化しましたが、憲兵や警察によって鎮圧されています。
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しかし、我が国は併合に対してあくまで慎重でした。日韓併合が国際関係にどのような影響をもたらすのかを見極める必要があったからです。そこで、我が国が関係国に併合の件を打診すると「我々が韓国と不平等条約を結んでいた条件を変更さえしなければ問題ない」という虫が良い話があっただけで、表立って反対する国は存在しませんでした。
その後、イギリスやアメリカの新聞も、東アジアの安定のために併合を支持するという姿勢を見せたことで、我が国は初めて日韓併合条約を結んだのです。時に明治43(1910)年8月22日のことでした。なお、併合後には朝鮮総督府(ちょうせんそうとくふ)が置かれ、後に内閣総理大臣となった寺内正毅(てらうちまさたけ)が初代総督を務めています。
日韓併合は、このような慎重な手続を踏まえたうえに、国際的な世論の同意も得て初めて実現したのでした。なお、平成13(2001)年に、日韓併合条約の有効性が日本と韓国(=大韓民国)との間で議論された際に、韓国側が「強制的に併合されたから無効である」として国際会議に訴えましたが認められず、21世紀においても、国際社会が日韓併合における我が国による朝鮮半島支配の正当性を認めていることが確認されています。
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熱心な愛国家であったとされる安重根からしてみれば、初代統監として韓国を保護国化した伊藤の罪は重く、また伊藤こそが韓国を併合しようとしている首謀者だと考えたのかもしれません。しかし、伊藤が韓国人によって殺されるということは、現実には絶対にあってはならない出来事でした。
伊藤は維新の元勲で我が国にとって至宝(しほう、この上なく大切な宝のこと)ともいうべき存在でしたし、何よりも併合に最後まで反対していた人物です。日本政府内に併合に前向きな勢力が多い中であくまでも友好的だった人物に対し、テロ行為でお返しするというのは、どう考えても言語道断であると言わざるを得ません。
安重根によるテロ行為は、それがどのような思いのものからであったとしても、結果として我が国と韓国との歴史をそれぞれ大きく変えてしまう出来事となってしまったのです。なお、安重根は現在の韓国(=大韓民国)では英雄として称(たた)えられています。
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伊藤としては、韓国の独立国としてのプライドを守るために、近代的な政権が誕生するまでは外交権と軍事権のみを預かり、その後に主権を回復させる考えだったのです。
教育者であるとともに植民地政策に明るかった新渡戸稲造(にとべいなぞう)が、韓国の植民地化に関する計画を伊藤に持参した際にも、伊藤は「植民地にしない」と一蹴(いっしゅう)したうえで、韓国人による韓国の統治の必要性を、時間をかけて新渡戸に説明したというエピソードが残っています。
「韓国は韓国人によって統治されるべきである」。我が国初の内閣総理大臣であり、維新の元勲(げんくん)でもある伊藤だけにその発言は重く、伊藤が生きている間には韓国が併合されることはないだろうと考えられていました。
しかし、その伊藤が、よりによって韓国人に暗殺されてしまうという悲劇が起こってしまったのです。
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このため、高宗は自身も認めた国際的な条約であったにもかかわらず、自国の外交権回復を実現するために、1907(明治40)年にオランダのハーグで開かれていた第2回万国平和会議に密使を送って、第二次日韓協約の無効を訴えました。これを「ハーグ密使事件」といいます。
しかし、会議に出席していた列強諸国が条約の違法性を認めずに密使の会議への参加を拒絶したことで、韓国は目標を達成できませんでした。高宗や密使らの当初の思惑とは裏腹に、国際社会が第二次日韓協約の正当性を認めたことにもつながったのです。
韓国の面従腹背(めんじゅうふくはい)ぶりが明らかになったことで、韓国は当時の国際社会の信頼を損なうと同時に我が国の激怒を招き、高宗は退位に追い込まれました。そして同年に第三次日韓協約が結ばれ、韓国の内政権が完全に日本の管轄下に入ったことで、我が国による統治がさらに強化されることになりました。
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