なぜなら、我が国には大東亜戦争後にGHQによって強制的に離脱させられた、昭和天皇の弟君であられた秩父宮家(ちちぶのみやけ)・高松宮家(たかまつのみやけ)・三笠宮家(みかさのみやけ)以外の11宮家の直系の男子の皆様が多くご存在だからです。
令和元(2019)年6月に発足した、自由民主党の国会議員を中心とする「日本の尊厳と国益を護る会」は、いわゆる「旧宮家」の男子が現皇族の養子となられるか、あるいは女性皇族の婿養子となられる「養子および婿養子案」あるいは「国民的理解に基づく立法措置(そち)を経た後に、旧宮家にご存在する『男系・父系で皇統につながる男子』の方々のなかから了承の意思を持たれる方々に皇籍に復帰いただく案」を示し、具体的な安定策を提唱しました。
これに対し、確かにさかのぼれば神武天皇以来の男系の皇統とつながるとはいえ、現在の皇室あるいは宮家と親等が大きく離れていることを理由に、上記の案を否定あるいは無視する勢力が存在するのも事実ではあります。
しかし、古墳時代に25代の武烈(ぶれつ)天皇が崩御されて直系の皇統が途絶えた際に、大伴金村(おおとものかなむら)らが親等の遠さ近さは問題とせずに男系・父系で皇統につながっていることを唯一無二の条件として広く男子を探し、結果的に応神(おうじん)天皇の五世の孫である男大迹王(おおどのおおきみ)が即位され、26代の継体(けいたい)天皇となられたという前例が存在しており、こちらも全く問題にはなりません。
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