「私の考えは、この前言ったことに変わりはない。相手方の回答に対する不安もあるだろうが、私はそのまま受けいれて良いと思う。また玉砕して国に殉ずる思いもよく分かるが、私自身はいかになろうとも、国民の生命を助けたい」。

ご聖断が下った後、阿南陸相は耐え切れずに激しく慟哭（どうこく、悲しみのあまり声をあげて泣くこと）しました。昭和天皇はそんな阿南陸相に対して優しく声をおかけになりました。

「阿南、お前の気持ちはよく分かっている。しかし、私には国体を護れる確信がある」。

昭和天皇によるご聖断は下りましたが、それだけでは大日本帝国憲法（＝明治憲法）の規定においては何の効力も持たず、内閣による閣議で承認されて初めて成立するものでした。もし閣議の前に阿南陸相が辞任して、後任者の選任を陸軍が拒否すれば、軍部大臣現役武官制によって鈴木内閣は崩壊し、ご聖断をなかったことにすることは可能でした。

陸軍の強硬派は戦争継続のために阿南陸相に辞任を迫りましたが、阿南は以下のように一喝（いっかつ）しました。

「ご聖断が下った以上はそれに従うだけだ。不服の者あらば自分の屍（しかばね）を越えてゆけ！」

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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昭和天皇のご聖断によって、我が国は「国体（＝天皇を中心とする我が国の体制のこと）を護（まも）る」という条件を付けることでポツダム宣言を受諾することを連合国側に通知しました。

我が国の条件に対して、連合国側は8月12日に回答を伝えましたが、その内容は「日本政府の地位は国民の自由な意思によって決められ、また天皇の地位や日本政府の統治権は、連合軍最高司令官に従属する」というものでした。

この条件では我が国が連合国の属国になってしまう危険性があり、また何よりも天皇の地位の保証が不完全なままでした。この内容でポツダム宣言を受けいれるべきか、外務側と軍部側で再び意見が対立しましたが、ソ連による我が国侵略の脅威（きょうい）が間近に迫った現状では、もはや残された時間はありませんでした。

そこで、鈴木首相は14日に改めて御前会議を開きました。会議では自らの意見を述べる者も、またそれを聞く者も、すべてが泣いていました。陛下も意見をお聞きになりながら何度も涙を流され、しばしば眼鏡を押さえられました。そして、昭和天皇による2度目のご聖断が下りました。

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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昭和天皇のお言葉が発せられた瞬間、大臣らの目から涙がこぼれ落ち、やがて号泣に変わりました。陛下も涙を流されながら、お言葉を続けられました。

「念のため言っておく。今の状態で阿南陸相が言うように本土決戦に突入すれば、我が国がどうなるか私は非常に心配である。あるいは日本民族はみんな死んでしまうかもしれない。もしそうなれば、この国を誰が子孫に伝えることができるというのか」。

「祖先から受け継いだ我が国を子孫に伝えることが天皇としての務めであるが、今となっては一人でも多くの日本人に生き残ってもらい、その人々に我が国の未来を任せる以外に、この国を子孫に伝える道はないと思う」。

「それにこのまま戦いを続けることは、世界人類にとっても不幸なことでもある。明治天皇の三国干渉の際のお心持ちを考え、堪（た）えがたく、また忍びがたいことであるが、戦争をやめる決心をした」。

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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我が国を取り巻いた数々の非常事態を受けて、8月9日の夜に、鈴木貫太郎首相はポツダム宣言を受けいれるかどうかを決めるため、昭和天皇の御前で会議を開くことを決めました。いわゆる御前会議のことです。

会議は鈴木首相の他に、阿南惟幾（あなみこれちか）陸軍大臣、東郷茂徳（とうごうしげのり）外務大臣など合計7人で行われ、東郷外相は宣言の受諾を、阿南陸相はいわゆる本土決戦も辞さないと徹底抗戦をそれぞれ主張し、いつまで経っても平行線が続きました。

やがて日付も10日に変わり、開始から2時間経ったある時、鈴木首相は立ち上がって昭和天皇に向かい、こう言いました。

「出席者一同がそれぞれ考えを述べましたが、どうしても意見がまとまりません。まことに畏（おそ）れ多いことながら、ここは陛下の思（おぼ）し召（め）しをおうかがいして、私どもの考えをまとめたいと思います」。

首相による発言をお受けになって、昭和天皇はお言葉を発せられました。

「それなら意見を言おう。私の考えは外務大臣と同じ（＝ポツダム宣言を受諾する）である」。

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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我が国がポツダム宣言を受けいれるか判断に迷っていた隙（すき）をついて、8月6日には広島、次いで9日には長崎に、アメリカによって原子爆弾が投下されました。原爆によって両都市の機能は完全に破壊され、何十万もの尊い生命が奪われるとともに、原爆による後遺症が私たち日本人を長い間苦しめ続けるなど、その被害は計り知れません。

我が国が降伏寸前であったにもかかわらず、まるで実験を行うかのように原爆を2つも落としたアメリカによる暴挙は、東京大空襲とともに国際法上でも決して許されることのない、民間人などの非戦闘員を対象とする空前の大虐殺です。

さらには、アメリカの原爆投下に慌てたのか、ソ連がそれまでの日ソ中立条約を一方的に破って8日に我が国に宣戦布告し、9日から満州北部などへの侵攻を開始しました。

このままでは北海道をはじめとする我が国北部の領土がソ連に奪われてしまいます。我が国はまさに絶体絶命の危機に陥（おちい）ってしまったのでした。

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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ポツダム宣言の内容は「軍隊の無条件降伏」こそ示されているものの、宣言文に「私たちの条件は以下のとおりである」という降伏の条件が記載されており、決して「国全体の無条件降伏」ではありませんでしたが、その一方で宣言文には重大な欠陥がありました。天皇の地位に対する保証が明記されていないのです。

いつの時代であろうとも、天皇なくして我が国の将来は有り得ません。このため、我が国ではポツダム宣言を受けいれるかどうか、態度を明確にしないまま連合国の出方をうかがうことにしたのですが、この裏には、アメリカによるとんでもない謀略が隠されていました。

実は、当初の宣言文には「日本が降伏すれば天皇の地位を保証する」と書かれていたのです。駐日大使の経験者で我が国の実情をよく知っていたグルーによって、我が国が宣言に応じやすいようにつくられていたのですが、土壇場（どたんば）でアメリカ大統領のトルーマンが削除しました。

トルーマンが削除した宣言が発表されたことによって、アメリカは宣言以前に決まっていた計画を実行に移しやすくなったのです。その計画こそが、悪名高い「原子爆弾の日本への投下」でした。

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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我が国で鈴木内閣が誕生した頃、ヨーロッパ戦線はナチスのヒトラーが1945（昭和20）年4月30日に拳銃自殺を遂げた後に、翌5月にドイツが連合国に無条件降伏し、我が国はますます孤立することになりました。

鈴木内閣は、表向きは本土決戦などの強硬策を唱えながら、その裏では密かに戦争終結を図ろうと努力していました。しかし、交渉がなかなか進まない間に、アメリカのトルーマン大統領とイギリスのチャーチル首相、そしてソ連のスターリンが、7月にドイツのベルリン郊外のポツダムで、第二次世界大戦の戦後処理を決定するための会談を行いました。これをポツダム会談といいます。

会談を受けて、7月26日にはアメリカ・イギリス・中華民国の3ヵ国によるポツダム宣言が発表されました。当時はソ連が対日戦に加わっていなかったため、中国を加えることでカムフラージュしようと考えたのです。

なお、鈴木内閣はソ連が参戦の決定をしていたことを見抜けず、ソ連に対して和平の斡旋（あっせん）を要請していました。このあたりにも、当時の我が国の情報戦における決定的な敗北、インテリジェンスの欠如が見受けられます。

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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小磯国昭内閣が昭和20（1945）年4月7日に総辞職すると、元侍従長で予備役海軍大将の鈴木貫太郎が新たに内閣を組織しましたが、その直後の同月12日に、アメリカのフランクリン＝ルーズベルト大統領が急死しました。

大統領の訃報（ふほう）を耳にした鈴木首相は、当時存在した同盟通信社の記者の質問に答えるかたちで「大統領の死がアメリカ国民に対して意味する大きな損失は私にはよく同感できる。深い哀悼（あいとう）の意をアメリカ国民に向けて送るものである」との談話を発表しました。

我が国の同盟国であったドイツのヒトラーが、ルーズベルト大統領の死に際して誹謗中傷（ひぼうちゅうしょう）の言葉を並べ立てたのとは対照的な、敗色濃厚の窮地（きゅうち）に立ちながらも品位と礼節を失わなかった、武士道精神の発露（はつろ）たる鈴木首相の言葉は、世界中から称賛されました。

なお、ルーズベルト大統領の急死を受けて、副大統領のトルーマンが新たにアメリカ大統領に就任しました。

※下記の映像は10月7日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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9月19日に行いました第50回黒田裕樹の歴史講座「大東亜戦争その4 ～未完」（東京講演）には、20名の皆様がご参加くださり、盛況となりました。

講演当日の未明に安保法案が国会で成立し、午後に講演を行うというタイムリーな一日となりましたが、様々な事情によって「大東亜戦争が終わっていない」ことを、多くの皆様にご理解いただけたのではないかと自負しております。



次回（9月22日）は大阪講演を行います。東京同様、多数の皆様にお越しいただけることを心より願っております。

第50回黒田裕樹の歴史講座 （大阪講演）
「大東亜戦争その4 ～未完」
主催：一般社団法人正しい歴史を伝える会
後援：my日本・授業づくりJAPAN
日時：平成27年9月22日（火・休） 午後2時より
場所：大阪市立総合生涯学習センター　第1研修室
（※下線部をクリックすると、所在地や地図が書かれたリンク先に移動できます）
資料代：金1,000円

参加をご希望の方は、ブログ右下の「メールフォーム」を活用のうえ事前にご連絡くだされば幸いです。当日の飛び入り参加も歓迎いたします。

今回の講演の際に「大東亜戦争その1 ～予兆（第47回）」「大東亜戦争その2 ～苦悩（第48回）」「大東亜戦争その3 ～死闘（第49回）」のレジュメを、資料代として金1,000円（第47回・第48回・第49回でそれぞれ別料金となります）でお分けします。以前の講演にご参加いただけなかった皆様を中心にぜひお求めください。

なお、講座終了後に近辺の居酒屋で懇親会（会費金3,500円～4,000円程度）を行いますので、よろしければこちらにもご参加くださるようお願いします。

　　　　　　　　

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当時の沖縄では、日本軍の敗北が決定的となったこともあって、多くの民間人が集団自決を遂げるという悲劇が見られましたが、この集団自決は「日本軍の命令」によって行われたという説が、小説家やマスコミを通じて広く流布（るふ）され、歴史教科書にも載せられました。

しかし、これは「自決では年金が出ないので、軍の命令があったことにした」という背景があり、当時の指揮官が敢えて謂（い）われなき罪をかぶることで、多くの住民を救おうとした自己犠牲の精神がその真実だったのです。

沖縄戦から60年が経った平成17（2005）年、当時の指揮官やその遺族が、小説家や出版社を相手に名誉毀損（きそん）で訴えました。これを沖縄集団自決冤罪（えんざい）訴訟といいます。

冤罪訴訟は損害賠償請求を目的とする民事訴訟だったことから、最高裁まで争って「損害賠償金を取れなかった」という点では原告側の敗訴に終わりましたが、その一方で裁判所は「軍による自決命令は証明されていない」と判断しました。歴史の真実を明らかにするという点では実質的に勝訴だったのであり、こうした流れを受けて、最近の教科書からは「軍命による自決」の記載が削除されています。

※下記の映像は9月22日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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