絶対国防圏を設定して防備を強化しながら反転攻勢の機会を狙（ねら）っていた我が国でしたが、その作戦準備が不十分なうちに、アメリカ軍の圏内への侵入を許すようになっていきました。

昭和19（1944）年6月にアメリカ軍がマリアナ諸島のサイパン島に上陸すると、日本軍は同月のマリアナ沖海戦に大敗するなど、圧倒的物量を誇るアメリカ軍の前に次第に追いつめられるようになりました。

そして7月7日には「今ここに米軍に一撃を加え、太平洋の防波堤としてサイパン島に骨を埋（うず）めんとす。勇躍全力を尽くして従容（しょうよう）として悠久（ゆうきゅう）の大儀に生きるを悦（よろこ）びとすべし。米鬼（べいき）をもとめて攻勢に前進し、一人よく十人をたおし、以て全員玉砕せんとす」との最後の命令を発して、指揮官が自決しました。

指揮官の命令を受けた我が国の将兵は、同日から8日にかけてアメリカ軍めがけて最後の突撃を敢行して壮絶な玉砕を遂げ、多くの民間人も自決した末に、翌9日にアメリカ軍はサイパン島占領を宣言しました。

※下記の映像は9月3日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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ミッドウェー海戦の敗北やガダルカナル島からの撤退など、大東亜戦争において守勢に立たされた我が国は、昭和18（1943）年9月に、敵の第一線から遠く離れた後方に、本土防衛の確保や戦争継続のために不可欠である圏域（けんいき）を設定しようとしました。これを絶対国防圏といいます。

我が国は絶対国防圏として、千島・小笠原・マリアナ・西部ニューギニア・スンダ・ビルマを含む圏域と定め、この外郭線（がいかくせん）において敵の侵攻を食い止めながら、航空戦力を中心とした反撃戦力を整備し、来襲する敵に対する攻勢を強めようとしました。

その一方で、日本軍はチャンドラ＝ボースの自由インド仮政府を支援するために、ビルマ（現在のミャンマー）からインド北東部の要衝（ようしょう）であったインパールを攻略しようとして作戦をたて、昭和19（1944）年3月に行動を開始しました。これをインパール作戦と言います。

絶対国防圏の基本戦略外でもあったインパール作戦において、日本陸軍は倍近くの兵数を擁（よう）したイギリス軍を相手に健闘しましたが、多数の犠牲者を出した末、同年6月に退却せざるを得ませんでした。

ただし、日本軍の鬼気迫る奮闘ぶりはイギリス軍を恐怖に陥（おとしい）れ、作戦後のインドにおけるイギリスの支配に重大な影響を与えるとともに、戦後のインドの独立につながっていったとも考えられています。

※下記の映像は9月3日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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大東亜戦争において我が国が劣勢に転じつつあった昭和18（1943）年、ビルマ（現在のミャンマー）やフィリピンが日本軍の支持のもとで独立を宣言し、インドでは自由インド仮政府が樹立されるなど、それまでの欧米列強による植民地支配から脱しようとする動きが、アジアのあちらこちらで見られるようになりました。

昭和18年11月5日、東條英機首相は大東亜新秩序の建設の方針を協議するため、アジア各地域の代表を東京に集め、世界史上初めて有色人種のみで行われた首脳会議でもあった大東亜会議を開催しました。

大東亜会議には東條首相の他に南京国民政府の汪兆銘（おうちょうめい）行政院長、満州国国務総理の張景恵（ちょうけいけい）、タイ首相代理のワン＝ワイタヤコーン、フィリピン大統領のラウレル、ビルマ首相のバー＝モウ、またオブザーバーとして自由インド仮政府代表のチャンドラ＝ボースが出席しました。

大東亜会議において、各国は「お互いを尊重し、それぞれの民族が歴史や文化、あるいは伝統を活かしながら文化交流を深め、経済関係を強化することで相互に発展し、世界各国とも進んで仲良くすべきである」という内容の大東亜共同宣言を採択しました。なお、戦後の1960（昭和35）年の第15回国連会議で植民地独立宣言が決議されていますが、その内容は大東亜共同宣言とほぼ同じでした。

ところで、戦局の悪化につれて、中国大陸では日本軍が中国共産党のゲリラ戦に悩まされた際、我が国側から「三光作戦」と呼ばれた虐殺（ぎゃくさつ）を行ったり、また中国戦線において毒ガスを使用したり、あるいは捕虜の兵士を細菌の生体実験に利用したりしたという記載が歴史教科書に見られますが、これらはいずれも根拠もない捏造（ねつぞう）であることが明らかになっています。

※下記の映像は9月3日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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大東亜戦争の緒戦における有利な段階で諸外国との講和の機会を逸した我が国は、ミッドウェー海戦の大敗北をきっかけとして、次第に戦局が暗転するようになりました。昭和18（1943）年2月には、前年に上陸した西太平洋ソロモン諸島のガダルカナル島から、多くの犠牲者を出しながら撤退せざるを得なくなりました。

また同年5月には、北太平洋のアメリカ領アラスカ州西のアリューシャン列島の先にあるアッツ島にて、日本軍の守備隊が全滅するという、いわゆる玉砕（ぎょくさい）の悲劇が初めて起きてしまいました。

なお、アッツ島での玉砕直後に悲報を耳にされた昭和天皇は「最後までよく戦った」という惜別の電報を、二度と聞くことのできない部隊に対して発するように命じられたと伝えられています。

また、アッツ島の玉砕を受け、すぐそばにあったキスカ島の約5,000人の部隊も全滅の危機に瀕（ひん）しましたが、樋口季一郎（ひぐちきいちろう）将軍の指揮によって全員の帰還を達成するという奇跡もありました。

ただし、アメリカ軍はアリューシャン列島の戦いにおいて、我が国の零戦をほとんど無傷の状態で手に入れており、その零戦を徹底的に研究し、新鋭機器の開発と大量生産に没頭したアメリカによって、零戦の優位性は失われ、やがて我が国は制空権すら奪われるようになっていったのです。

※下記の映像は9月3日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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アメリカ軍の雷撃機隊はそのほとんどが零戦の餌食（えじき）となりましたが、これはその後の奇襲を成功させるためにあえて囮（おとり）となっていたのであり、日本軍が雷撃機に気をとられている間に、アメリカ軍の艦上爆撃機が、我が国の空母をめがけて、雲を利用して急降下爆撃を行いました。

米軍による乾坤一擲（けんこんいってき）の奇襲によって、我が国の空母4隻のうち3隻が炎上し、残りの1隻も後に爆撃を受けて沈没するなど、日本海軍は大敗を喫してしまったのです。

もし我が国がアメリカ軍の奇襲を許していなければ、日本海軍が勝利する可能性は高かったでしょう。日本軍がミッドウェーを制すれば、アメリカはすぐ近くにあったハワイを持ちこたえることができず、陸軍を西海岸に集結せざるを得なかったでしょう。

そうなれば、アメリカはヨーロッパにまで手が回らなくなりますから、イギリスを援護することができず、イギリスはドイツの軍門に下った可能性が高いですし、アメリカも我が国と講和を結ぶしかなかったはずです。

ミッドウェー海戦は、結果として大東亜戦争のみならず、第二次世界大戦全体の分水嶺となりました。そして主力空母という物的資源や、少数精鋭のベテラン飛行士が戦死するなど人的資源を失ったのみならず、太平洋における制海権の確保が難しくなった我が国は、この大敗北を境目として劣勢に転じていくことになったのです。

※下記の映像は9月3日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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大東亜戦争の緒戦の頃、10隻（せき）以上の航空母艦（＝空母）を持ち、かつ機動部隊を編成できたのは我が国とアメリカだけでした。その両国が「一騎討ち」のかたちで昭和17（1942）年6月5日から激突したのがミッドウェー海戦だったのです。なお、これだけの編成が可能なのは現在ではアメリカだけであり、その後も世界史上で空母機動部隊を編成運用できた国はありません。我が国はこういった民族的経験をしっかりと記憶すべきでしょう。

さて、ミッドウェーの開戦当時の戦力は、我が国の主力空母が4隻だったのに対して、アメリカのそれは3隻とほぼ互角でしたが、全体の戦力としては米軍の方が明らかに劣勢であり、通常で考えれば日本軍が圧勝してもおかしくありませんでした。

しかし、日本海軍の暗号が解読されてアメリカ側に筒抜けになっていたことや、相手の諜報を全く傍受（ぼうじゅ）しないなど、事前の索敵（さくてき）活動を十分に行わなかったり、戦闘の作戦にも詰めの甘さが見られたりするなど、これまで連戦連勝を続けていた日本軍には、明らかに驕（おご）りや油断が見られました。

こうした中で始まったミッドウェー海戦は、我が国が誇るべき戦闘機である36機の零戦（ゼロせん、零式艦上戦闘機）が、アメリカの戦闘機のうち約50機を撃墜（げきつい）するなど完全に制空権を握り、また敵空母から襲ってきた雷撃機約70機も落とした一方で、零戦は一機も失われないなど、日本軍は鬼神のごとき活躍を見せました。

ところが、日本軍が攻撃を急ぐあまり、空母の上に護衛の戦闘機を一機も配置しなかったという油断があったために、米軍の奇襲による悲劇が起きてしまったのです。

※下記の映像は9月3日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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大東亜戦争の緒戦において苦戦続きだった一方で、航空機の活用が戦局を有利に導くと判断したアメリカは、圧倒的な国力を背景に、高速空母攻撃部隊の編成に力を入れました。

昭和17（1942）年4月18日、東京の東方海上1,200kmの太平洋上の航空母艦（＝空母）ホーネットからアメリカB25爆撃機16機が飛び立ち、東京・名古屋・神戸を爆撃した後に中国の基地へと逃げ込みました。これをドーリットル空襲といいます。

それまでハワイやフィリピン、あるいはインドネシアの海上決戦において、我が国に連戦連敗だったアメリカにとっては、ドーリットル空襲の成功は溜飲（りゅういん）を下げたかたちとなりましたが、本土を空襲された日本海軍の衝撃は大きいものがありました。

屈辱（くつじょく）を味わった日本海軍は、ハワイ諸島の西にあり、アメリカ海軍の中継基地となっていたミッドウェーを攻撃することにしました。いわゆるミッドウェー海戦の始まりです。

※下記の映像は9月3日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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これまで述べてきたように、大東亜戦争の緒戦において我が国は快進撃を見せており、もし戦局が有利な段階で諸外国との講和が結ばれていれば、戦争を勝利のうちに終わらせることは十分に可能でした。

大東亜戦争は決して「無謀な戦争」ではなく、当時の軍事力や国力の比較からすれば、日清戦争あるいは日露戦争よりももっと勝てる可能性の高かった戦争だったともいえるのであり、実際にそのような見解も存在しています。

今回のように大きな歴史の流れを見てゆくと、日清・日露両戦争当時と比べ、大東亜戦争においてはいかに我が国の政治家も軍人も、その中枢（ちゅうすう）の人材が払底（ふってい）あるいは堕落（だらく）し、自壊するように負けていったかということがよく分かります。

我が国の未来のためにも、単なる「戦争は良くない」という否定的な見解のみに終始するのではなく、今回のような「大東亜戦争で我が国が勝てなかったのは何故なのか」ということこそが、歴史教育で学ばねばならない重要な課題ではないでしょうか。

「あの戦争は勝てたのではないか」という観点を、我々は絶対に見失ってはならないのです。

※下記の映像は8月24日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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統帥権干犯問題によって、事実上「軍部は政府のいうことを聞く必要がない」こととなりましたが、では「陸軍と海軍とが対立した場合」はどうなるのでしょうか。実は、陸海軍お互いが同等の統帥権を持っていたがゆえに、その場合の根本的な解決方法は何も存在しませんでした。

例えば、陸軍大将でもあった東條英機首相は陸軍大臣も兼任していましたが、彼が海軍に命令することはできませんでした。東條首相は後に陸軍の軍令機関のトップである参謀総長も兼任して、何とかリーダーシップを一元化しようとしましたが、海軍の軍令機関のトップたる軍令部総長に就任できない以上は同じことでした。

かくして、我が国では終戦を迎えるまで、戦争終結への外交努力に欠かせない「政略」がないがしろにされたのみならず、陸軍と海軍との意見を調整できる人物や機関が存在しないことで、「戦略」すらままならない状況が続いたのです。

すなわち、統帥権干犯問題で実権を握ったはずの軍部自身が動きを封じられたのみならず、最後には国家の統治機関の中心部にまでその影響が及んでしまったばかりか、戦争終結へ向けての「政略」が何もなされぬまま、我が国の戦局が暗転したことで、苦しい状態が続いていた我が国がさらに追い込まれてしまうようになるのです。

※下記の映像は8月24日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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ところが、当時の野党であった立憲政友会が「政争の具」として軍部と一緒になって当時の内閣を攻撃したことが、憲政を擁護（ようご）する立場であるはずの政党政治に致命的な打撃を与えてしまいました。

なぜなら、政党政治を行う立場である政党人自らが「軍部は政府のいうことを聞く必要がない＝内閣は軍に干渉できない」ことを認めてしまったからです。事実、この問題をきっかけとして我が国では軍部の暴走を事実上誰も止められなくなってしまいました。

軍部の暴走はやがて昭和7（1932）年の五・一五事件や昭和11（1936）年の二・二六事件といった大事件をもたらし、また軍部大臣現役武官制が復活したことによって、首相が陸海軍大臣の意向を無視できなくなるなど、我が国の政治は事実上軍部に乗っ取られた状態と化しました。

これでは戦争遂行のための「戦略」を練ることはともかく、外交努力などの「政略」が期待できるわけがありません。結局、我が国は大東亜戦争で戦況が有利なうちに、講和への道を探るための何のイニシアチブも取ることができませんでした。

しかも、こうした問題の根幹となった統帥権干犯は、さらなる悲劇を我が国に及ぼしていったのです。

※下記の映像は8月24日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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