リットン報告書では我が国日本の満州への権益は認められたものの、日本軍による軍事行動は正当な自衛手段とは認められず、満州国に代わる自治的な政府を建設すべきという提案が出されました。

しかし、我が国にとってリットン調査団の主張は到底（とうてい）承認できるものではありませんでした。なぜなら、満州における我が国の軍事行為は日本人居留民の保護という正当な理由がありましたし、またそのために現地の満州族による国家を建国したということは、欧米列強による植民地化に伴（ともな）う簒奪行為（さんだつこうい）とは雲泥（うんでい）の差がありました。

加えて満州への進出は、アメリカやイギリスなどがブロック経済と化していく中で、資源を持たない我が国が生き残るための正当な手段であるとともに、広大な満州の権益以外に我が国が頼れるものがないに等しいという深刻（しんこく）な事情もあったのです。

それなのに、欧米列強は自分たちが好き勝手に植民地から収奪（しゅうだつ）しておきながら、我が国日本による正当かつ人道的な統治行為を一切認めようともしない。これまで我が国は世界の一流国をめざして欧米列強と妥協（だきょう）に妥協を重ねてきたが、これ以上の欧米による身勝手にもはや我が国が付き合う必要はないのではないか―。

そんな我が国の思いが、国際的に重大な決断をすることにつながったのです。

（※下線を引いた事例については、リンク先もご参照下さい）

　　　　　　　　

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3月23日に行いました第35回黒田裕樹の歴史講座「人権法案の矛盾 ～言論統制社会が国を滅ぼす」（大阪講演）には過去最高の34名の皆様がご参加くださり、会場は満員となりました。

今回の講演は「人権法案」「治安維持法」「自治基本条例」という3つの項目を一回の講座にまとめたものでしたが、それだけに内容も濃く、ご参加の皆様にも十分ご満足いただけたようです。また、それぞれの項目にお詳しい方が私の講演内容をフォローしてくださったのも大変有難く感じました。

次回（3月30日）は東京講演を行います。関東の皆様とお会いできることを今回も楽しみにしております！

第35回黒田裕樹の歴史講座（ブログ開設4周年記念講演）
「人権法案の矛盾 ～言論統制社会が国を滅ぼす」
日時：平成25年3月30日（土） 午後3時30分より
場所： スター貸会議室 浅草 （井門浅草ビル5階）
（※下線部をクリックすると、所在地や地図が書かれたリンク先に移動できます。なお、ビルの1階には有名なカレー屋さんがあります）
会費：無料（カンパを受け付けます）

ブログをご覧の皆様（特に関東在住の方々）も、よろしければ是非ご参加ください。この記事のコメント欄をご活用いただければと思います。また、今回の講座の内容については、これまでと同様に後日にはブログ上で映像とともに発表しますので、是非ご覧になってください。

なお、講座終了後に近辺の居酒屋で懇親会（会費金3,000円～4,000円程度）を行いますので、よろしければこちらにもご参加くださるようお願いします。

最後に大阪での講座の様子を撮影した画像を追記にて紹介しますのでご覧ください。

［※本日（3月30日）の午後3時30分より東京講演を行います。皆様、浅草でお会いしましょう！］

ただ、事情はどうあれ満州国が日本の影響（えいきょう）を強く受けているという事実は動かしがたいものがあるかもしれませんが、これも国際的な慣例（かんれい）からすればそう珍（めずら）しいことではないのです。例えばモナコ公国（こうこく）は長い間フランスの保護国（ほごこく）として外交権を委（ゆだ）ねていましたが、だからといってモナコがフランスの傀儡政権（かいらいせいけん）だという見方が成立するでしょうか。

それに満州国は我が国のみが承認したわけではありません。満州の権益を狙（ねら）っていたアメリカは満州事変を九ヵ国条約違反（いはん）として我が国を非難（ひなん）しましたが、イギリスは「満州国の独立宣言は九ヵ国条約によって禁じられない」という見解を示し、満州国を事実上容認しました。

なぜなら、満州事変や満州国の建国が日本人居留民（きょりゅうみん）の保護を目的としていたことを、同じように中国大陸に利権を持っていたイギリスが理解していたからです。また、イギリスにとっては自国の利権を侵害（しんがい）さえしなければ、満州国の存在が対ソ連の防波堤（ぼうはてい）としてかえって好都合（こうつごう）であることを見抜（みぬ）いていたと思われます。

ただし、国民政府が柳条湖事件（りゅうじょうこじけん）を日本の侵略（しんりゃく）として国際連盟（こくさいれんめい）へ提訴（ていそ）したため、その後に連盟理事会が満州へ調査団を派遣（はけん）することになり、昭和7（1932）年にイギリスのリットンを団長とするいわゆるリットン調査団が約5ヵ月にわたって日本や満州・中国など各地を訪問した後、同年10月にリットン報告書を連盟理事会に提出しました。

（※下線を引いた事例については、リンク先もご参照下さい）

　　　　　　　　

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ところで、一般的な歴史教科書では満州国は日本の傀儡国家（かいらいこっか）に過ぎず、事実上の植民地であったという評価をされていることが多いですが、これは本当のことでしょうか。

もし満州国が我が国の傀儡国家として植民地のような厳（きび）しい対応をしていれば、少なくとも執政（後の皇帝）となった溥儀（ふぎ）を強引にその座に就（つ）かせたはずなのですが、実際には溥儀は自（みずか）ら望んで執政や皇帝の地位に就きました。

なぜなら、清国はもともと満州から中国大陸に進出した国家であり、満州国の建国は元来（がんらい）の発祥（はっしょう）の地に清朝が復活したことを意味していたからです。だからこそ、溥儀は父祖（ふそ）の故郷である満州への帰還を自ら希望したのであり、言わば満州族の正当な皇帝が故郷に戻（もど）っただけなのです。

さらに言えば、万里（ばんり）の長城（ちょうじょう）の北に位置する満州は、それまで歴史的に中国の領土になったことは一度もありません。確かに清朝は満州を自己の領土としましたが、同時にそれは中国が満州に併合（へいごう）されたことを意味していました。

また、満州国の統治者として満州族の本来の皇帝が就任するというアイディアは、民族自決（みんぞくじけつ、各民族が自らの意志によって、その帰属や政治組織、あるいは政治的運命を決定し、他民族や他国家の干渉を認めないとする集団的権利のこと）という意味でも理に適（かな）っており、当時の国際常識からすれば非常に穏健（おんけん）な方法でした。何しろ他の列強は1915（大正4）年にアメリカがハイチを侵攻（しんこう）した際に約20年間も占領（せんりょう）し続けたように、明らかな侵略（しんりゃく）の意図（いと）を持っていたのが当然だったからです。

　　　　　　　　

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張学良（ちょうがくりょう）による圧政（あっせい）に反発を強めていた満州の各省（かくしょう）は、満州事変（まんしゅうじへん）の勃発後（ぼっぱつご）に相次（あいつ）いで張学良軍からの独立を宣言しましたが、その大半はまだ関東軍が進出していない地域でした。これは、満州事変がそのきっかけではありながらも、関東軍による満州独立の強制が行われなかったという事実を明らかにしています。

満州全土における独立の機運はやがて昭和7（1932）年3月に日・朝・満・蒙（もう）・漢の諸民族（しょみんぞく）の協和、すなわち五族協和（ごぞくきょうわ）を理想に掲（かか）げて満州国（まんしゅうこく）の建国が宣言され、清朝（しんちょう）最後の皇帝であった溥儀（ふぎ）が執政（しっせい）として迎（むか）えられました。なお、溥儀はこの2年後に満州国の皇帝に即位（そくい）します。

当時の犬養毅（いぬかいつよし）内閣は満州国の承認に消極的（しょうきょくてき）でしたが、五・一五事件で犬養内閣が崩壊（ほうかい）すると（詳しくは後述します）、次に成立した斎藤実（さいとうまこと）内閣は昭和7年9月に両国間で日満議定書（にちまんぎていしょ）を締結（ていけつ）して、満州国を承認しました。

ちなみに日満議定書の主な内容は満州における日本の権益の承認や満州国防衛（ぼうえい）のための日本軍の駐屯（ちゅうとん、軍隊が一定の地にとどまっていること）だけであり、これは満州事変以前と基本的に変わっていません。ちなみに誕生したばかりの満州国には、国家の運営を手助けするために多数の日本人が要職に就（つ）きました。

なお、満州国建国後の昭和8（1933）年5月に日中軍事停戦協定（にっちゅうぐんじていせんきょうてい、別名を塘沽停戦協定＝タンクーていせんきょうてい）が結ばれて満州事変が終息（しゅうそく）しました。この後、日中間においては昭和12（1937）年の盧溝橋事件（ろこうきょうじけん）まで停戦状態が続きます（詳しくは後述します）ので、この事実だけでもいわゆる「十五年戦争」の嘘（うそ）がはっきりします。

（※下線を引いた事例については、リンク先もご参照下さい）

　　　　　　　　

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関東軍の行為に対しては賛否両論（さんぴりょうろん）あるとは思いますが、少なくとも彼らに「中国侵略」の意思がなかったことは明らかではないでしょうか。ということは、満州事変が十五年戦争の始まりであるという解釈（かいしゃく）も当てはまらないことは言うまでもありません。

そもそも現地の居留民（きょりゅうみん）に危害（きがい）が及（およ）んだ場合に本国政府が彼らの安全を守ろうとするのは今日でも当たり前に行われていることであり、またそのために軍隊が出動するというのも当時の国際社会では広く認められていたことでした。

関東軍も満州にいた日本人居留民の安全を守るために実力行使をしたのであり、これは外交上においても特に非道（ひどう）な行為であるとはいえないのです。

さらに付け加えれば、関東軍は満州を制圧した後にそのまま占領（せんりょう）を続けたわけではなく、満州の安全を維持するために、清朝（しんちょう）最後の皇帝であった溥儀（ふぎ）を迎（むか）えて新たな国家である満州国（まんしゅうこく）を建国しています。

　　　　　　　　

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（※本日［3月26日］、当ブログは開設以来4周年を迎えることができました。皆様のご支援に心より感謝いたします。）

ところで、一般的な歴史教科書では、満州事変は中国に対する侵略戦争（しんりゃくせんそう）の第一歩であるとともに、昭和20（1945）年の終戦までのいわゆる「十五年戦争（じゅうごねんせんそう）」の始まりと断じているところが多いようですが、これらは本当のことでしょうか。

まずはっきり言えることは、満州事変は侵略戦争ではない、ということです。確かに柳条湖事件（りゅうじょうこじけん）が関東軍の自作自演という事実は動きませんが、ではなぜ関東軍はわざわざそんなことをしてまで満州事変を起こしたのでしょうか。

これまで述べてきたように、我が国は国際的な条約によって満州に正当な権益を持っていました。にもかかわらず張学良軍や国民政府が不法行為を繰（く）り返したのに対して、当時の幣原外相（しではらがいしょう）による協調外交は弱腰（よわごし）でしかなく、日本が何もして来ないと見越した中国側の嫌（いや）がらせがますますエスカレートしていきました。

やがて昭和6（1931）年には先述した中村大尉事件（なかむらたいいじけん）や万宝山事件（まんぽうざんじけん）が起こり、このままでは満州に在住する日本人の生命や財産が風前（ふうぜん）の灯（ともしび）となるまで追いつめられていました。だからこそ、満州を守る義務を負っていた関東軍が、もはや政府や陸軍参謀が頼りにならないと覚悟（かくご）を決めて柳条湖事件を起こし、結果として満州から国民政府軍や張学良軍を追い出すことに成功したのです。

（※下線を引いた事例については、リンク先もご参照下さい）

　　　　　　　　

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関東軍は自（みずか）ら起こした柳条湖事件を張学良軍の仕業（しわざ）として直ちに全面的な軍事行動を起こし、満州事変（まんしゅうじへん）が始まりました。しかし、事変開始当時の兵力は、関東軍の約14,500人に対して張学良軍は合計で約265,000人と圧倒的であり、普通に考えれば張学良軍の優勢は動きません。

ところが、かねてより自分たちに乱暴狼藉（らんぼうろうぜき）を続けてきた張学良軍に対する満州の住民の不満は強く、住民の支持を得られなかった張学良軍が各地で敗北を重ねたことで、戦いは関東軍の優位に展開しました。一方、当時の第二次若槻礼次郎（わかつきれいじろう）内閣や参謀（さんぼう）本部は、自分たちに対して何の連絡もせずに勝手に兵を動かした関東軍の行動を牽制（けんせい）して不拡大方針を発表したものの、関東軍はこれを無視して攻撃を続け、事変から半年以内で満州全土を統一しました。

当時の日本国民世論は関東軍の独断専行（どくだんせんこう）が満州の権益を、すなわち我が国の権益を守るものとしてこぞって支持し、そのあおりを受けて昭和6（1931）年12月に第二次若槻内閣は総辞職し、代わって立憲政友会総裁（そうさい）の犬養毅（いぬかいつよし）内閣が成立しました。

満州事変によって中国の対日感情は極端（きょくたん）に悪化し、翌昭和7（1932）年には日本人僧侶（そうりょ）が上海（シャンハイ）で殺害された事件をきっかけとして我が国の海軍陸戦隊が中国軍と衝突（しょうとつ）しました。これを第一次上海事変といいます。

第一次上海事変はイギリスなど列強の調停によって5月には停戦協定が結ばれ、日本軍はただちに撤退（てったい）しました。これを上海停戦協定といいますが、この間4月29日の天長節（てんちょうせつ、後の天皇誕生日→昭和の日）祝賀会の際に朝鮮人によって爆弾（ばくだん）が投げられ、列席していた上海派遣軍司令官が死亡したほか、重光葵（しげみつまもる）公使が片足を失う重傷を負っています。

　　　　　　　　

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※お蔭様で、当講座は昨日（3月23日）で開設以来340,000HITを達成しました。皆様のご支援に心から感謝いたします。

満州における排日運動（はいにちうんどう）が強まるに従って、日本人と中国人との間の衝突（しょうとつ）が増加し続けたほか、昭和4（1929）年11月にはソ連が東満州に侵入（しんにゅう）して東支鉄道（とうしてつどう、東清鉄道＝とうしんてうどう、の別名）を奪（うば）い取るなど、満州に対するソ連の軍事的脅威（きょうい）も本格化しました。

関東州（かんとうしゅう）や満鉄の警備を任務としていた我が国の関東軍（かんとうぐん）は、日本政府を通じてこれらの事態を打開しようとしましたが、当時は幣原喜重郎（しではらきじゅうろう）外務大臣による協調外交（きょうちょうがいこう）が復活しており、武力に頼らずに話し合いによる解決を目指そうとしていました。

しかし、そのような弱腰（よわごし）な姿勢は相手を増長させるばかりとなり、昭和6（1931）年に入ると、我が国の参謀本部（さんぼうほんぶ）の参謀が満州とソ連の国境付近を調査旅行中に張学良の軍隊に殺害された中村大尉事件（なかむらたいいじけん）や、満州の長春（ちょうしゅん）の北にあった万宝山（まんぽうざん）で朝鮮半島からの入植者（当時は日本人）と中国人とが水利権や耕作権をめぐって衝突した万宝山事件が起きました。

中国側による度重なる不法行為やそれらを黙（だま）って見過ごそうとした幣原外交の軟弱（なんじゃく）ぶりに業（ごう）を煮（に）やした石原莞爾（いしわらかんじ）ら一部の関東軍将校は、昭和6年9月18日に柳条湖（りゅうじょうこ）付近の鉄道線路の爆破（ばくは）事件を起こしました。これを柳条湖事件といいます。

（※下線を引いた事例については、リンク先もご参照下さい）

　　　　　　　　

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いつも「黒田裕樹の歴史講座」をご覧いただきまして有難うございます。

ブログのもう一つの目玉である「本物の歴史講座」。ブログ開設4周年記念講演でもある次回（第35回）は「人権法案の矛盾 ～言論統制社会が国を滅ぼす」と題して、久しぶりに公民分野を含めた講演を行います。

21世紀を迎えてから、我が国では「人権擁護法案（じんけんようごほうあん）」「人権侵害救済法案（じんけんしんがいきゅうさいほうあん）」「人権委員会設置法案（じんけんいいんかいせっちほうあん）」という名の法案が次々と作成され、昨年（平成24年）には「人権委員会設置法案」が国会に上程（じょうてい）されました。

「人権を守る」という言葉に対して私たちはどちらかといえば好意的にとらえる傾向（けいこう）がありますが、これらの法案がもし可決されれば、その後に待っているのはおぞましい「言論統制社会（げんろんとうせいしゃかい）」であり、特にネットの世界が壊滅的（かいめつてき）な被害（ひがい）を受けて最後には我が国が滅亡（めつぼう）の危機（きき）を迎えるという恐ろしい事実を皆さんはご存知（ぞんじ）でしょうか。

次回の講座では一連の「人権法案」の矛盾（むじゅん）やこれらに似た法律とされる「治安維持法（ちあんいじほう）」の歴史、そして地方において「人権法案」と同等の破壊力（はかいりょく）を持ち、すでに一部の市で深刻（しんこく）な影響（えいきょう）を及（およ）ぼしている「自治基本条例（じちきほんじょうれい）」などについて、下記のとおり3月23日（土）には大阪、3月30日（土）には東京でそれぞれ詳（くわ）しく紹介したいと思いますので、多くの皆様のご参加をお願いいたします！



第35回黒田裕樹の歴史講座（ブログ開設4周年記念講演）
「人権法案の矛盾 ～言論統制社会が国を滅ぼす」
日時：（大阪）平成25年3月23日（土） 午後6時より
　　　　 （東京）平成25年3月30日（土） 午後3時30分より
（※大阪と東京で開始時間が異なります。ご注意下さい）
場所：（大阪）大阪市立総合生涯学習センター　第4研修室
（※いつもの第3研修室ではありません。ご注意ください！）
（※下線部をクリックすると、所在地や地図が書かれたリンク先に移動できます）
　　　　 （東京）スター貸会議室 浅草 （井門浅草ビル5階）
（※下線部をクリックすると、所在地や地図が書かれたリンク先に移動できます。なお、ビルの1階には有名なカレー屋さんがあります）
会費：いずれも無料（カンパを受け付けます）