（※今回より、通史［＝昭和時代・戦中］の更新を再開します）

大東亜戦争（だいとうあせんそう）の緒戦（しょせん）において苦戦続きだった一方で航空機の活用が戦局を有利に導（みちび）くと判断したアメリカは、圧倒的な国力を背景に高速空母攻撃部隊（こうそくくうぼこうげきぶたい）の編成に力を入れました。

そして昭和17（1942）年4月18日、東京の東方海上1,200kmの太平洋上の航空母艦（こうくうぼかん、別名を空母＝くうぼ）ホーネットからアメリカB25爆撃機（ばくげきき）16機が飛び立ち、東京・名古屋・神戸を爆撃した後に中国の基地へと逃げ込みました。これをドーリットル空襲（くうしゅう）といいます。

それまでハワイやフィリピン、あるいはインドネシアの海上決戦において我が国に連戦連敗だったアメリカにとってはドーリットル空襲の成功は溜飲（りゅういん）を下げたかたちとなりましたが、本土を空襲された日本海軍の衝撃（しょうげき）は大きいものがありました。

屈辱（くつじょく）を味わった日本海軍は、ハワイ諸島（しょとう）の西にあり、アメリカ海軍の中継基地（ちゅうけいきち）となっていたミッドウェーを攻撃することにしました。いわゆるミッドウェー海戦の始まりです。

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大東亜戦争の緒戦の頃（ころ）、10隻（せき）以上の航空母艦（＝空母）を持ち、かつ機動部隊を編成できたのは我が国とアメリカだけでした。その両国が「一騎討（いっきう）ち」のかたちで昭和17（1942）年6月5日から激突（げきとつ）したのがミッドウェー海戦だったのです。なお、これだけの編成が可能なのは現在ではアメリカだけであり、その後も世界史上で空母機動部隊を編成運用できた国はありません。我が国はこういった民族的経験をしっかりと記憶（きおく）すべきでしょう。

さて、ミッドウェーの開戦当時の戦力は、我が国の主力空母は4隻だったのに対してアメリカのそれは3隻とほぼ互角（ごかく）でしたが、全体の戦力としては米軍の方が明らかに劣勢（れっせい）であり、通常で考えれば日本軍が圧勝してもおかしくありませんでした。

しかし、日本海軍の暗号が解読されてアメリカ側に筒抜（つつぬ）けになっていたことや、相手の諜報（ちょうほう）を全く傍受（ぼうじゅ）しないなど事前の索敵活動（さくてきかつどう）を十分に行わなかったり、戦闘の作戦にも詰（つ）めの甘さが見られたりするなど、これまで連戦連勝を続けていた日本軍には明らかに驕（おご）りや油断が見られました。

こうした中で始まったミッドウェー海戦は、我が国が誇（ほこ）るべき戦闘機（せんとうき）である36機の零戦（ゼロせん、零式艦上戦闘機＝れいしきかんじょうせんとうき）がアメリカの戦闘機のうち約50機を撃墜（げきつい）するなど完全に制空権を握（にぎ）り、また敵空母から襲（おそ）ってきた雷撃機（らいげきき）約70機も落とした一方で零戦は一機も失われないなど、日本軍は鬼神（きじん）のごとき活躍（かつやく）を見せました。

しかし、攻撃を急ぐあまり日本軍の航空母艦の上に護衛（ごえい）の戦闘機を一機も配置しなかったという油断があったために、米軍の奇襲（きしゅう）による悲劇（ひげき）が起きてしまったのです。

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アメリカ軍の雷撃機隊（らいげききたい）はそのほとんどが零戦（ゼロせん）の餌食（えじき）となりましたが、これはその後の奇襲（きしゅう）を成功させるためにあえて囮（おとり）となっていたのであり、日本軍が雷撃機に気をとられている間に、我が国の空母をめがけてアメリカ軍の艦上爆撃機（かんじょうばくげきき）が雲を利用して急降下爆撃（きゅうこうかばくげき）を行いました。

米軍による乾坤一擲（けんこんいってき、運を天にまかせてのるかそるかの大勝負をすること）の奇襲によって我が国の空母4隻（せき）のうち3隻が炎上（えんじょう）し、残りの1隻も後に爆撃を受けて沈没（ちんぼつ）するなど、日本海軍は大敗を喫（きっ）してしまったのです。

もし我が国がアメリカ軍の奇襲を許していなければ、日本海軍が勝利する可能性は高かったでしょう。日本軍がミッドウェーを制すれば、アメリカはすぐ近くにあったハワイを持ちこたえることができず、陸軍を西海岸に集結せざるを得なかったでしょう。

そうなればアメリカはヨーロッパにまで手が回らなくなりますからイギリスを援護（えんご）することができず、イギリスはドイツの軍門に下った可能性が高いですし、アメリカも我が国と講和を結ぶしかなかったはずです。

ミッドウェー海戦は結果として大東亜戦争のみならず、第二次世界大戦全体の分水嶺（ぶんすいれい、物事の方向性が決まる分かれ目のこと）となりました。そして主力空母という物的資源や、少数精鋭のベテラン飛行士が戦死するなど人的資源を失ったのみならず、太平洋における制海権の確保が難しくなった我が国は、この大敗北を境目（さかいめ）として劣勢（れっせい）に転じていくことになったのです。

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大東亜戦争の緒戦における有利な段階で諸外国との講和の機会を逸（いっ）した我が国は、ミッドウェー海戦の大敗北をきっかけとして次第に戦局が暗転するようになりました。昭和18（1943）年2月には前年に上陸した西太平洋ソロモン諸島（しょとう）のガダルカナル島から多くの犠牲者（ぎせいしゃ）を出しながら撤退（てったい）せざるを得なくなりました。

また同年5月には、北太平洋のアメリカ領アラスカ州西のアリューシャン列島の先にあるアッツ島にて日本軍の守備隊が全滅（ぜんめつ）するという、いわゆる玉砕（ぎょくさい）の悲劇（ひげき）が初めて起きてしまいました。

なお、アッツ島での玉砕直後に悲報を耳にされた昭和天皇は「最後までよく戦った」という惜別（せきべつ）の電報を、二度と聞くことのできない部隊に対して発するように命じられたと伝えられています。

またアッツ島の玉砕を受け、すぐそばにあったキスカ島の約5,000人の部隊も全滅の危機に瀕（ひん）しましたが、樋口季一郎（ひぐちきいちろう）将軍の指揮（しき）によって全員の帰還（きかん）を達成するという奇跡もありました（樋口季一郎に関しては今月の第39回歴史講座で詳しく紹介する予定です）。

ただし、アメリカ軍は一連のアリューシャン列島の戦いにおいてほとんど無傷（むきず）の零戦（ゼロせん）を手に入れており、零戦を徹底的（てっていてき）に研究して新鋭機器（しんえいきき）の開発と大量生産に没頭（ぼっとう）したアメリカによって零戦の優位性は失われ、やがて我が国は制空権すら奪（うば）われるようになっていったのです。

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大東亜戦争において我が国が劣勢（れっせい）に転じつつあった昭和18（1943）年、ビルマ（現在のミャンマー）やフィリピンが日本軍の支持のもとで独立を宣言し、インドでは自由インド仮政府が樹立（じゅりつ）されるなど、それまでの欧米列強による植民地支配から脱（だっ）しようとする動きがアジアのあちらこちらで見られるようになりました。

昭和18（1943）年11月5日、東条英機（とうじょうひでき）首相は大東亜新秩序（だいとうあしんちつじょ）の建設の方針を協議するため、アジア各地域（かくちいき）の代表を東京に集め、世界史上初めて有色人種のみで行われた首脳会議（しゅのうかいぎ）でもあった大東亜会議を開催（かいさい）しました。

大東亜会議には東条首相の他に南京国民政府の汪兆銘（おうちょうめい）行政院長、満州国国務総理の張景恵（ちょうけいけい）、タイ首相代理のワン＝ワイタヤコーン、フィリピン大統領のラウレル、ビルマ首相のバー・モウ、またオブザーバーとして自由インド仮政府代表のチャンドラ・ボースが出席しました。

大東亜会議において各国は「お互（たが）いを尊重（そんちょう）し、それぞれの民族が歴史や文化、あるいは伝統を活（い）かしながら文化交流を深め、経済関係を強化することで相互（そうご）に発展し、世界各国とも進んで仲良くすべきである」という内容の大東亜共同宣言を採択（さいたく）しました。なお、戦後の1960（昭和35）年の第15回国連会議で植民地独立宣言が決議されていますが、その内容は大東亜共同宣言とほぼ同じでした。

ところで、戦局の悪化につれて中国大陸では日本軍が中国共産党のゲリラ戦に悩（なや）まされた際、我が国側から「三光作戦（さんこうさくせん）」と呼（よ）ばれた虐殺（ぎゃくさつ）を行ったり、また中国戦線において毒ガスを使用したり、あるいは捕虜（ほりょ）の兵士を細菌（さいきん）の生体実験に利用したりしたという記載（きさい）が歴史教科書に見られますが、これらはいずれも根拠（こんきょ）もない捏造（ねつぞう）であることが今では明らかになっています。

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ミッドウェー海戦の敗北やガダルカナル島からの撤退（てったい）など、大東亜戦争において守勢（しゅせい）に立たされた我が国は、昭和18（1943）年9月に敵の第一線から遠く離（はな）れた後方に本土防衛の確保や戦争継続のために不可欠である圏域（けんいき）を設定しようとしました。これを絶対国防圏（ぜったいこくぼうけん）といいます。

我が国は絶対国防圏として千島、小笠原、マリアナ、西部ニューギニア、スンダ、ビルマを含（ふく）む圏域と定め、この外郭線（がいかくせん）において敵の侵攻（しんこう）を食い止めながら航空戦力を中心とした反撃戦力を整備し、来襲（らいしゅう）する敵に対する攻勢（こうせい）を強めようとしました。

その一方で、日本軍はチャンドラ・ボースの自由インド仮政府を支援（しえん）するためにビルマ（現在のミャンマー）からインド北東部の要衝（ようしょう）であったインパールを攻略しようとして作戦をたて、昭和19（1944）年3月に行動を開始しました。これをインパール作戦と言います。

絶対国防圏の基本戦略外でもあったインパール作戦において、日本陸軍は倍近くの兵数を擁（よう）したイギリス軍を相手に健闘しましたが、最終的には多数の犠牲者（ぎせいしゃ）を出した末（すえ）に同年6月に退却（たいきゃく）せざるを得ませんでした。

ただし、日本軍の鬼気迫（ききせま）る奮闘（ふんとう）ぶりはイギリス軍を恐怖に陥（おとしい）れ、作戦後のインドにおけるイギリスの支配に重大な影響（えいきょう）を与えるとともに、戦後のインドの独立につながっていったとも考えられています。

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絶対国防圏（ぜったいこくぼうけん）を設定して防備を強化しながら反転攻勢の機会を狙（ねら）っていた我が国でしたが、その作戦準備が不十分なうちにアメリカ軍の圏内（けんない）への侵入（しんにゅう）を許すようになっていきました。

昭和19（1944）年6月にアメリカ軍がマリアナ諸島（しょとう）のサイパン島に上陸すると、日本軍は同月のマリアナ沖海戦に大敗するなど、圧倒的物量を誇（ほこ）るアメリカ軍の前に次第に追いつめられるようになりました。

そして7月7日には「今ここに米軍に一撃を加え、太平洋の防波堤（ぼうはてい）としてサイパン島に骨を埋（うず）めんとす。勇躍（ゆうやく）全力を尽（つ）くして従容（しょうよう）として悠久（ゆうきゅう）の大儀（たいぎ）に生きるを悦（よろこ）びとすべし。米鬼（べいき）をもとめて攻勢に前進し、 一人よく十人をたおし、以て全員玉砕（ぎょくさい）せんとす」との最後の命令を発して指揮官（しきかん）が自決しました。

指揮官の命令を受けた我が国の将兵は、同日から8日にかけてアメリカ軍めがけて最後の突撃（とつげき）を敢行して壮絶（そうぜつ）な玉砕を遂（と）げ、多くの民間人も自決した末に、翌9日にアメリカ軍はサイパン島占領を宣言しました。

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最後の突撃（とつげき）に参加した日本軍の兵士は約2,000人とされ、いずれも「ワッショイ、ワッショイ」「バンザイ、バンザイ」の叫（さけ）び声とともに敵の弾丸（だんがん）をものともせずに突進していく「バンザイ攻撃」を行い、アメリカ軍兵士を恐怖（きょうふ）のどん底に陥（おとしい）れるとともに多数の死傷者（ししょうしゃ）を出させました。

一方、サイパン島のマッピ岬（みさき）に取り残された民間人がアメリカ軍の目前で岬の絶壁（ぜっぺき）から「天皇陛下（てんのうへいか）、万歳（ばんざい）！」と叫びながら次々に身を投げて自決したことから、マッピ岬はやがて「バンザイクリフ」と呼（よ）ばれるようになりました。

なお、平成17（2005）年6月には天皇・皇后両陛下が戦没者慰霊（せんぼつしゃいれい）の目的でバンザイクリフをご訪問され、岸壁（がんぺき）まで歩まれた後に多くの方々が身を投げた海に向かわれ、黙祷（もくとう）を捧（ささ）げられました。

さて、サイパン島の陥落（かんらく）によって日本軍は絶対国防圏（ぜったいこくぼうけん）が崩壊（ほうかい）したのみならず、太平洋全域（ぜんいき）における制海権並（なら）びに制空権をアメリカ軍に奪（うば）われました。さらにはサイパン島の基地を飛び立った新開発の長距離重爆撃機（ちょうきょりばくげきき）B29が日本本土の工業地帯に爆撃を加え始めるなど、我が国は本土の防衛（ぼうえい）すらままならない状況（じょうきょう）へと追いつめられていったのです。

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大東亜戦争における我が国の戦局が暗転していくなかで、枢軸国（すうじくこく）として同盟を結んでいたドイツやイタリアにも大きな動きが見られるようになりました。

当初はドイツが優勢（ゆうせい）だったヨーロッパ戦線は、1943（昭和18）年を境にイギリスやアメリカ・ソ連などの連合国が反攻に転じ、同年2月にはドイツが東部戦線で壊滅的（かいめつてき）な打撃（だげき）を受けました。

さらに同年7月にイタリアのムッソリーニが国王に解任され、彼が率（ひき）いたファシスタ党が解散すると、連合軍がイタリア本土に上陸した9月にはイタリア新政府が降伏（こうふく）し、枢軸国の一角が崩（くず）れ落ちました。

その後、同年11月にイランのテヘランでアメリカ・イギリス・ソ連の首脳（しゅのう）が一堂（いちどう）に会した初めての会談が行われ（これをテヘラン会談といいます）、ドイツに占領（せんりょう）されていた北フランスの上陸作戦が協議されると、これにもとづいて翌1944（昭和19）年4月には連合軍がノルマンディに上陸しました。

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1943（昭和18）年11月、テヘラン会談の前にアメリカのフランクリン＝ルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相、中華民国国民政府の蒋介石（しょうかいせき）主席が北アフリカのカイロで会談し、対日戦争方針を決定したカイロ宣言（せんげん）を発表しました。

カイロ宣言の主な内容は第一次世界大戦後に日本が取得した南洋諸島（なんようしょとう）の奪還（だっかん）や満州・台湾などの中国への返還（へんかん）、朝鮮の独立などに向けた同盟諸国の行動継続（けいぞく）を呼（よ）びかけたものであり、日本の無条件降伏（むじょうけんこうふく）も求めていました。

カイロ宣言がもたらした影響は、後に昭和20（1945）年に発表されたポツダム宣言（詳しくは後述します）において「カイロ宣言を履行（りこう）すべきである」と書かれるなど、決して少なくありませんでした。

ただし、カイロ宣言には3首脳（しゅのう）の署名（しょめい）がないこともあり、最近では「カイロ宣言は外交的に有効な宣言ではなかった」とする説も主張されています。

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