さて、4年以上も続いた第一次世界大戦でしたが、アメリカ大統領ウィルソンが提唱した十四ヵ条の平和原則を、ドイツが1918（大正7）年11月に受けいれたかたちによって、ようやく休戦となりました。

翌1919（大正8）年1月に、フランスのパリで講和会議が開かれましたが、我が国も連合国の一国として、当時の原敬（はらたかし）内閣が、西園寺公望（さいおんじきんもち）を全権として会議に派遣（はけん）しました。

会議の結果、同年6月にドイツと連合国との間で講和条約が結ばれましたが、ドイツは全植民地を失ったほか本国領土の一部を割譲（かつじょう）させられたのみならず、軍事を制限されたうえに多額の賠償金が課せられることになりました。なお、この講和条約はヴェルサイユ条約と呼ばれており、また、ヴェルサイユ条約に基づく新たなヨーロッパの国際秩序をヴェルサイユ体制といいます。

ヴェルサイユ条約によって、我が国は山東半島におけるドイツの権益を譲（ゆず）り受けたほか、赤道以北の旧ドイツ領南洋諸島の委任統治権を得ました。なお、このときに我が国が委任統治した島々の一つに、現在のパラオ共和国があります。

パリ講和会議は敗戦国となったドイツにとって非常に厳しい内容となりましたが、実は我が国にとっても、権益など得るものも多かった一方で、国際的に苦しい立場に追い込まれることになったというもう一つの事実があり、またそうなった原因をつくったのがアメリカと中国でした。

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我が国は連合国の一員としてパリ講和会議に参加しましたが、会議において最も発言権が強かったのはアメリカでした。なぜなら、ヨーロッパ本土で多くの血を流して共に戦ったアメリカと、山東半島や地中海など限定的な戦闘に留（とど）まった我が国とでは、他の主要な連合国であるイギリスやフランスの感謝度が全く違ったからです。

かくして、講和会議はアメリカ・イギリス・フランスを中心に行われただけでなく、アメリカは自国の立場を利用して、会議にオブザーバーとして参加した中国の発言権を認めました。

会議において、中国はドイツの旧権益を、我が国を通さずに直接返還することを申し出るなど強気な発言を繰（く）り返し、最終的にヴェルサイユ条約の調印を拒否しました。また、中国国内における排日活動もアメリカの支持を得て激（はげ）しくなっていきました（詳しくは後述します）。

また、アメリカのウィルソン大統領が提案した十四ヵ条の平和原則に基づいて、国際紛争（ふんそう）の平和的解決と国際協力のための機関として、1920（大正9）年に国際連盟（こくさいれんめい）が設立されましたが、連盟で行われた会議において、日米両国がまたしても激しく対立することになったのです。

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国際連盟の設立にあたって、我が国は世界史上初めて人種差別撤廃案（じんしゅさべつてっぱいあん）を提出しました。当時はアメリカで多くの日本人移民が相次ぐ排日運動によって迫害されていたこともあり、有色人種への謂（い）われなき差別を解消するには、同じ有色人種の国でかつ国際連盟の常任理事国という強い立場だった日本が果たすべき責任がある、と強く自負していたのです。

我が国が提出した撤廃案は、会議に出席した16ヵ国中11ヵ国という多数の賛成を得ましたが、議長であったアメリカのウィルソン大統領が、「このような重要な事項は全会一致でないと認められない」と主張して強引に否決しました。

アメリカからすれば、日本人移民の迫害ができなくなることへの危機感もありましたし、何よりも欧米列強にとって、これまでの「白人を中心とする世界秩序」や「有色人種を奴隷扱（どれいあつか）いする植民地制度」を破壊する可能性が高い提案は、「危険思想」以外の何物でもなかったのです。

かくして我が国は、アジアやアフリカの独立諸国や植民地支配を受けていた有色人種の民族に大きな勇気を与えた一方で、欧米列強からますます警戒されるようになり、特にアメリカの日本敵視がさらに強くなってしまいました。

ちなみに、世界平和の実現に大きな期待が寄せられた国際連盟でしたが、常任理事国として日本・イギリス・フランス・イタリアが選ばれたものの、そもそもの提案国であったアメリカが上院（じょういん）の反対で加盟できなかったり、またロシア（＝ソビエト）や敗戦国であったドイツが除外されたりするなど、運営は当初から順調ではありませんでした。

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パリ講和会議において、先述のとおり中国は、本来はオブザーバーの立場に過ぎなかったにもかかわらず、アメリカの支持を受けて、我が国の権益の無効を主張したほか、ヴェルサイユ条約の調印をも拒否しましたが、アメリカによる支援は中国大陸内にも及び、日本人と日本製品の排斥（はいせき）運動が次々と起こりました。

また、それ以前の大正4（1915）年に、我が国が中国に対して行った提案を、袁世凱（えんせいがい）が「二十一箇条の要求」と捏造（ねつぞう）したばかりか、要求を受けいれた5月9日を「国恥記念日（こくちきねんび）」としたり、袁世凱亡き後の北京政府が、西原借款（しゃっかん）によって我が国と癒着（ゆちゃく）した格好となったりしたことも、中国国民の反発を招きました。

こうした流れの中で、1919（大正8）年5月4日に、北京で学生を中心に行われたデモ行進をきっかけとして、中国各地で学生・商人・労働者らによる激しい反日運動が起こりました。これを五・四運動（ご・しうんどう）といいます。

五・四運動は反日運動であるとともに、中国国内におけるナショナリズムを高めた効果があったとされていますが、実は、同じ年に同じ東アジアで広がった事件も大きな影響を与えていました。

その事件とは、当時我が国が併合していた朝鮮で起きた、三・一事件（さん・いちじけん）のことです。

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我が国は、国際的にも正当な手法において日韓併合を行い、朝鮮を自国の領土としましたが、それが合法的であったとしても、朝鮮半島の人々の自尊心を傷つけたことに変わりはなく、朝鮮独立を求める声が高まっていました。

大正8（1919）年3月1日、京城（けいじょう、現在のソウル）のパゴダ公園（現在のタプッコル公園）で独立宣言が読み上げられたのをきっかけとして、独立を求める大衆運動が展開されました。

運動はやがて朝鮮全土に広がりを見せ、示威行動（しいこうどう、示威とはいわゆるデモンストレーションのこと）の高まりによって警察との衝突が起こり、最後には軍隊も出動して流血の惨事となってしまいました。これを三・一事件、あるいは万歳事件（ばんざいじけん）といいます。

三・一事件は不幸な出来事でしたが、その後の裁判によって死刑を宣告された人間は一人もいませんでした。当時の朝鮮総督である斎藤実（さいとうまこと）が融和策（ゆうわさく）をとったからです。斎藤総督はその後も集会や言論、あるいは出版に一定の自由を認めるなど、事件の反省を受けて、朝鮮半島における統治政策を緩和（かんわ）しました。

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