さて、4年以上も続いた第一次世界大戦でしたが、アメリカ大統領ウィルソンが提唱した十四ヵ条の平和原則を、ドイツが1918（大正7）年11月に受けいれたかたちによって、ようやく休戦となりました。

翌1919（大正8）年1月に、フランスのパリで講和会議が開かれましたが、我が国も連合国の一国として、当時の原敬（はらたかし）内閣が、西園寺公望（さいおんじきんもち）を全権として会議に派遣しました。

会議の結果、同年6月にドイツと連合国との間で講和条約が結ばれましたが、ドイツは全植民地を失ったほか、本国領土の一部を割譲させられたのみならず、軍事を制限されたうえに多額の賠償金が課せられることになりました。なお、この講和条約はヴェルサイユ条約と呼ばれており、また、条約に基づく新たなヨーロッパの国際秩序をヴェルサイユ体制といいます。

ヴェルサイユ条約によって、我が国は山東半島におけるドイツの権益を譲り受けたほか、赤道以北の旧ドイツ領南洋諸島の委任統治権を得ました。なお、このときに我が国が委任統治した島々の一つに、現在のパラオ共和国があります。

パリ講和会議は敗戦国となったドイツにとって非常に厳しい内容となりましたが、実は我が国にとっても、権益など得るものが多かった一方で、国際的に苦しい立場に追い込まれることになったというもう一つの事実があり、またそうなった原因をつくったのがアメリカと中国でした。

※下記の映像は4月20日までの掲載分をまとめたものです。


　　　　　　　　

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我が国は連合国の一員としてパリ講和会議に参加しましたが、会議において最も発言権が強かったのはアメリカでした。なぜなら、先述したように、ヨーロッパ本土で多くの血を流して共に戦ったアメリカと、山東半島や地中海など限定的な戦闘に留まった我が国とでは、他の主要な連合国であるイギリスやフランスの感謝度が全く違ったからです。

かくして、講和会議はアメリカ・イギリス・フランスを中心に行われただけでなく、アメリカは自国の立場を利用して、会議にオブザーバーとして参加した中国の発言権を認めました。

会議において、中国はドイツの旧権益を、我が国を通さずに直接返還することを申し出るなど強気な発言を繰り返し、最終的にヴェルサイユ条約の調印を拒否しましたし、中国国内における排日活動も、アメリカの支持を得て激しくなっていきました。

また、先述した十四ヵ条の平和原則に基づいて、国際紛争の平和的解決と国際協力のための機関として、大正9（1920）年に国際連盟が設立されましたが、連盟で行われた会議において、日米両国がまたしても激しく対立することになったのです。

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国際連盟の設立にあたって、我が国は世界史上初めて人種差別撤廃案を提出しました。当時はアメリカで多くの日本人移民が排日運動によって迫害されていたこともあり、有色人種への謂われなき差別を解消するには、同じ有色人種の国でかつ国際連盟の常任理事国という強い立場だった日本が果たすべき責任がある、と強く自負していたのです。

我が国が提出した撤廃案は、会議に出席した16ヵ国中11ヵ国という多数の賛成を得ましたが、議長であったアメリカのウィルソン大統領が、「このような重要な事項は全会一致でないと認められない」と主張して強引に否決しました。

アメリカからすれば、日本人移民の迫害ができなくなることへの危機感もありましたし、何よりも欧米列強にとって、これまでの「白人を中心とする世界秩序」や「有色人種を奴隷（どれい）扱いする植民地制度」を破壊する可能性が高い提案は、「危険思想」以外の何物でもなかったのです。

かくして我が国は、アジアやアフリカの独立諸国や植民地支配を受けていた有色人種の民族に大きな勇気を与えた一方で、欧米列強からますます警戒されるようになり、特にアメリカの日本敵視がさらに強くなってしまいました。

ちなみに、世界平和の実現に大きな期待が寄せられた国際連盟でしたが、常任理事国として日本・イギリス・フランス・イタリアが選ばれたものの、そもそもの提案国であったアメリカが上院の反対で加盟できなかったり、またロシア（＝ソビエト）や敗戦国であったドイツが除外されたりするなど、運営は当初から順調ではありませんでした。

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第一次世界大戦への参戦をきっかけに、世界での発言権を高めることに成功したアメリカは、大戦後の体制を自国主導の下に構築しようと考え、イギリスを抜く世界一の海軍国をめざして、艦隊の増強計画を進めました。

アメリカの思惑に気付いた我が国は、これに対抗する目的で、艦齢8年未満の戦艦8隻（せき）と巡洋戦艦8隻を常備すべく、八八艦隊の建造計画を推進していましたが、果てしない軍拡競争に疲れたアメリカは、やがて世界各国に海軍の軍備制限を呼びかけました。

かくして大正10（1921）年に、アメリカ大統領ハーディングが中心となって、海軍軍備制限と極東及び太平洋問題に関する国際会議がワシントンで開かれました。これは、今日ではワシントン会議と呼ばれています。

ワシントン会議には、アメリカや日本の他に、イギリス・フランス・イタリア・中華民国・オランダ・ベルギー・ポルトガルの計9ヵ国が参加して行われ、我が国からは、当時の海軍大臣で後に首相となった加藤友三郎（かとうともさぶろう）を全権とする代表団が派遣されました。

この会議によって、アメリカが大きな利益を得たのに対して、我が国は第二次世界大戦、あるいは大東亜戦争にもつながる国際社会での孤立を招くことになってしまうのです。

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ワシントン会議で、まず槍玉（やりだま）にあげられたのが日英同盟でした。明治35（1902）年に初めて結ばれた日英同盟は、日露戦争の終結後も、第一次世界大戦で我が国がドイツへ参戦するきっかけとなるなど、日英両国にとって価値の高いものでした。

しかし、我が国を激しく憎むアメリカにとって、将来日本と戦争状態となることを想定すれば、日英同盟は邪魔（じゃま）な存在でしかなかったのです。このためアメリカは、ドイツが敗れて同盟の必要がなくなったことを口実として、カナダとともに日英同盟の破棄を強く迫りました。

イギリスは日英同盟の破棄までは必要ないと考えていましたが、第一次世界大戦において経済的あるいは軍事的に大きな恩恵を受けたアメリカの強硬な態度に抗しきれず、日英同盟を破棄する代わりに、イギリス・アメリカ・日本・フランスの四ヵ国条約が大正10（1921）年に結ばれました。

しかし、同盟というものは「1対1」だからこそ威力を発揮するのであり、数ヵ国が連帯すれば責任の所在が分からなくなることから、何の意味もなくなってしまうのが常識でした。まさに「共同責任は無責任」であり、太平洋の現状維持を取り決めた四ヵ国条約が、この後に役立つことはなかったのです。

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我が国が日英同盟を破棄することに応じたのは、軍縮問題を会議の中心と考え、四ヵ国条約が世界平和につながると単純に信じた、全権大使の幣原喜重郎（しではらきじゅうろう）による軽率な判断があったからだといわれています。なお、幣原はこの後に「協調外交」という名の「相手になめられ続けるだけだった弱腰外交」を展開し、我が国に大きな影響を与えることになります。

理由はどうあれ、日英同盟の破棄によって、我が日本は強力な同盟国であるイギリスを失うことになりました。この後、アメリカは事実上孤立無援となった日本を狙い撃ちし、我が国をますます追いつめるようになるのです。

一方、日英同盟の破棄はイギリスにとっても致命的でした。日英同盟があったからこそ、イギリスはアジアに気を配らずに済み、第一次世界大戦においてヨーロッパ大陸に兵力を集中させることができたのです。

しかし、日英同盟が破棄されてからわずか20年で大東亜戦争が始まり、イギリスは戦艦プリンス・オブ・ウェールズが日本によって轟沈（ごうちん）させられるなど大きな損害を受けました。さらには、同じ有色人種である日本の奮戦に勇気づけられた、インドやシンガポールなどが戦後に次々と独立し、気が付けば植民地の大半を失ってしまいました。

一つの外交同盟の存在の有無が、世界中にかくも大きな影響をもたらすようになってしまうのです。日英同盟の終わりこそが、その後の我が国と世界の運命に甚大な影響を与えたことを、現代の日本人は忘れてしまっていますが、この事実はもっと意識されるべきことです。

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さて、四ヵ国条約が結ばれた翌年の大正11（1922）年には、条約を結んだイギリス・アメリカ・日本・フランスにイタリアを加えた5ヵ国の間にワシントン海軍軍縮条約が結ばれ、主力艦の保有総トン数をアメリカ・イギリスが5、日本が3、フランスとイタリアが1.67の割合に制限しました。

我が国の海軍は、米英への対抗のため対7割（米英5、日3.5）を唱えましたが、海軍大将でもあった全権の加藤友三郎が、これを抑えるかたちで調印しました。また、条約締結後は各国が10年間戦艦を建造しないことも取り決められました。

軍縮条約によって、西太平洋における防備に関して各国が制限を受けることになりましたが、なぜかアメリカのハワイとイギリスのシンガポールはその例外とされました。つまり、「日本だけが西太平洋における防備を一方的に削られた」格好となったのです。

後に我が国が大東亜戦争の際に、ハワイの真珠湾を最初に攻撃し、またシンガポールにも激しい攻撃を加えた理由には、この不平等ともいえる条約がもたらした軍事的な不均衡（ふきんこう）もその一つがありました。

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ワシントン海軍軍縮条約と並行して、軍縮条約を結んだ5ヵ国に中華民国・オランダ・ベルギー・ポルトガルが加わって、大正11（1922）年に九ヵ国条約が結ばれました。この条約によって、アメリカが提唱していた中国の領土と主権の尊重や、経済活動のための中国における門戸開放・機会均等の原則が国際条約によって成文化されましたが、これは、我が国が九ヵ国条約より先にアメリカと結んだ、石井・ランシング協定に明らかに反するものでした。

なぜなら、石井・ランシング協定で、アメリカは中国における日本の特殊権益の保有を認めていたにもかかわらず、九ヵ国条約によって、中国の権益は「すべての国が平等」となってしまったからです。

アメリカにとって石井・ランシング協定は、自国が第一次世界大戦に参戦中に日本が中国大陸に対して余計な手出しをさせないために、その場しのぎで結んだに過ぎなかったのです。事実、先述のとおり、この協定は九ヵ国条約が発効した大正12（1923）年に破棄されてしまいました。

この後、我が国が中国大陸に何らかの立場で関わる度に、アメリカを中心とする世界が九ヵ国条約違反を強硬に主張したことで、我が国のみが国際的な非難を浴びる遠因となりました。さらに、我が国は九ヵ国条約に基づいて、ヴェルサイユ条約という名の国際的にも「正当な手段」で手に入れた山東半島における旧ドイツ権益を、大正11年に中国に返還することになってしまいました。これを山東懸案解決条約といいます。

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ワシントン会議によって成立した様々な国際協定は、東アジアや太平洋地域における列強間の協調をめざしたものであり、当時はワシントン体制と呼ばれました。

ワシントン体制は、ヨーロッパのヴェルサイユ体制とともに、第一次世界大戦後の世界秩序を形成することになりましたが、我が国にとっては、第一次大戦で得た様々な権益を放棄させられるなど、アジアにおける政策に対して、列強からの強い制約を受けることになったほか、日英同盟の破棄によって、国際的な孤立にもつながるようになりました。

しかも、このワシントン体制には大きな欠陥（けっかん）がありました。ワシントン会議後に成立したソビエト連邦が会議に参加していないことで、九ヵ国条約をはじめ数々の国際条約の制約を受けなかったことから、アジアにおいて他国に構うことなく、自由に侵略を行うことが可能だったのです。

巨大な軍事国家でもあったソ連の誕生は、やがてアジアの赤化をもたらすとともに、我が国を苦境に追いつめることになりましたが、そんな我が国に対して、別の方向からさらに追い打ちをかける法律が1924（大正13）年に成立しました。

それは、アメリカによる日本人排斥移民法のことです。

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これまで述べてきたように、アメリカの対日感情は年を経るごとに悪化していきましたが、それに追い打ちをかけたのが、国際連盟において我が国が提出した人種差別撤廃案でした。白色人種の有色人種に対する優越を否定する案に激高したアメリカは、ますます日本を追いつめるようになったのです。

1920（大正9）年にはカリフォルニア州で第二次排日土地法が成立し、日本人移民自身の土地所有の禁止だけでなく、その子供にまで土地所有が禁止されました。続いて1922（大正11）年には、アメリカの最高裁判所で黄色人種、すなわち日本人のアメリカへの帰化権が否定されたのみならず、すでに帰化した日本人移民の帰化権まで奪われることになりました。

そして1924（大正13）年に、日本人排斥移民法がアメリカ全土に適用される連邦法として成立し、アメリカは国家全体として日本人移民すべてを排斥することを宣言したのです。

アメリカによる一方的かつ冷酷な態度に、日本人の多くはアメリカに対するそれまでの感情を激変させ、敵視するようになりました。後に我が国がアメリカと大東亜戦争を始めた際、日本国民の多くが「大変なことになった」と思ったと同時に、「積年の思いが晴れてスッキリした」と考えた人々も決して少なくなかったのです。

なお、日本人排斥移民法が成立した当時は摂政宮（せっしょうのみや）であられた昭和天皇は、後年に「先の大戦の遠因はアメリカ移民の問題であり、近因は石油が禁輸されたことである」と仰っておられます。

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