二・二六事件で重傷を負ったものの、奇跡的に回復した貫太郎はその後に侍従長を辞し、昭和15（1940）年には枢密院（すうみついん）副議長に就任しましたが、翌昭和16（1941）年12月8日に、我が国はついに大東亜戦争に突入することになってしまいました。

大東亜戦争において、我が国は緒戦こそ勢いがあったものの、長期戦への準備がなかったことや、物量に勝る連合国軍との圧倒的な戦力の差はどうしようもなく、徐々に劣勢（れっせい）に立たされていきました。

そして、もはや敗色濃厚かと思われ始めていた昭和20年4月、前年に枢密院議長となっていた貫太郎は突如（とつじょ）として次の内閣総理大臣に推薦（すいせん）されましたが。しかし、武人の自分には政治は分からないし、何よりも「軍人は政治に干与（かんよ、関与と同じ意味）せざるべし」という明治天皇のお言葉をそのままにこれまでの人生を歩んできた彼にとって、自らが首相になることはできない相談でした。

そんな貫太郎に対して、昭和天皇は「鈴木の心境はよく分かる。しかし、この重大なときにあたって、もう他に人はいない。頼むから、どうか曲げて承知してもらいたい」と仰られました。

「命ずる」ではなく「頼む」です。我が国の憲政史上、おそらくは陛下から「頼む」と言われたただ一人の人物であろう貫太郎は、亡国の危機が迫る中、難しい局面での内閣総理大臣の重責を担（にな）うことになりました。なお、このとき満77歳の貫太郎は我が国史上最高齢での首相就任であるとともに、元号が明治に改まる前に生まれた最後の総理大臣でもあります。

　　　　　　　　

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貫太郎は昭和20年4月7日に内閣を組織しましたが、その際に陸軍大臣として選んだのが、かつて侍従長と侍従武官という主従の関係を結んでいた阿南惟幾陸軍大将でした。この二人の存在が、後の終戦への動きに大きな影響を与えることになります。

さて、鈴木内閣が成立した直後の同月12日に、アメリカのフランクリン＝ルーズベルト大統領が急死しました。当時の我が国にとって、ルーズベルト大統領は戦争相手の元首としてのみならず、前月10日の東京大空襲（とうきょうだいくうしゅう）では甚大（じんだい）な被害を受けるなど、憎んでも余りある存在でした。

しかし、大統領の訃報（ふほう）を耳にした鈴木首相は、当時存在した同盟通信社の記者の質問に答えるかたちで「大統領の死がアメリカ国民に対して意味する大きな損失は私にはよく同感できる。深い哀悼（あいとう）の意をアメリカ国民に向けて送るものである」との談話を発表しました。

我が国の同盟国であったドイツのヒトラーが、ルーズベルトの死に際して誹謗中傷（ひぼうちゅうしょう）の言葉を並べ立てたのとは対照的な、敗色濃厚の窮地（きゅうち）に立ちながらも品位と礼節を失わなかった、武士道精神の発露（はつろ、表面にあらわれること）たる鈴木首相の言葉は、世界中から称賛（しょうさん）されたのです。

　　　　　　　　

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ルーズベルトの死に際して誹謗（ひぼう）することで溜飲（りゅういん）を下げたヒトラーが、同じ月の4月30日に拳銃自殺を遂げると、翌5月にドイツが連合国に無条件降伏したことにより、我が国はますます孤立（こりつ）することになりました。

鈴木内閣は、表向きは本土決戦などの強硬策を唱えながら、その裏では密（ひそ）かに戦争終結を図ろうと努力していました。しかし、交渉がなかなか進まない間に、ルーズベルトの後継として大統領に就任したアメリカのトルーマンと、イギリスのチャーチル、そしてソ連のスターリンとが7月にドイツのベルリン郊外のポツダムで、第二次世界大戦の戦後処理を決定するための会談を行いました。これをポツダム会談といいます。

会談を受けて、7月26日にはアメリカ・イギリス・中華民国の3ヵ国によるポツダム宣言が発表されました。当時はソ連が対日戦に加わっていなかったため、中国を加えることでカムフラージュしようと考えたのです。

なお、鈴木内閣はソ連が参戦の決定をしていたことを見抜けず、ソ連に対して和平の斡旋（あっせん）を要請していました。このあたりにも当時の我が国の情報戦における決定的な敗北、インテリジェンスの欠如（けつじょ）が見受けられます。

　　　　　　　　

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ポツダム宣言の内容は「軍隊の無条件降伏」こそ示されているものの、宣言文に「私たちの条件は以下のとおりである」という降伏の条件が書かれており、決して「国全体の無条件降伏」ではありませんでしたが、その一方で宣言文には重大な欠陥（けっかん）がありました。天皇の地位に対する保証が明記されていないのです。

いつの時代であろうとも、天皇なくして我が国の将来は有り得ません。このため、我が国ではポツダム宣言を受けいれるかどうか、態度を明確にしないまま連合国の出方をうかがうことにしたのですが、この裏にはアメリカによるとんでもない謀略（ぼうりゃく）が隠（かく）されていました。

実は、当初の宣言文には「日本が降伏すれば天皇の地位を保証する」と書かれていたのです。駐日大使の経験者で我が国の実情をよく知っていたグルーによって、我が国が宣言に応じやすいようにつくられていたのですが、土壇場（どたんば、最後の場面という意味）でアメリカ大統領のトルーマンが削除（さくじょ）しました。

トルーマンが「天皇の地位の保証」を削除した宣言が発表されたことによって、アメリカは宣言以前に決まっていた計画を実行に移しやすくなったのです。その計画こそが、悪名高い「原子爆弾の日本への投下」でした。

　　　　　　　　

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我が国がポツダム宣言を受けいれるか判断に迷っていた隙（すき）をついて、8月6日には広島、次いで9日には長崎に、アメリカによって原子爆弾が投下されました。原爆によって両都市の機能は完全に破壊され、何十万もの尊い生命が奪（うば）われるとともに、原爆による後遺症（こういしょう）が私たち日本人を長い間苦しめ続けるなど、その被害は計り知れません。

我が国が降伏寸前であったにもかかわらず、まるで実験を行うかのように原爆を2つも落としたアメリカによる卑劣（ひれつ）極まる暴挙は、東京大空襲とともに国際法上でも決して許されることのない、民間人などの非戦闘員を対象とする空前の大虐殺（だいぎゃくさつ）です。

なお、鈴木内閣はポツダム宣言の受けいれをめぐって「no comment（ノーコメント、大人びた態度でしばらく賛否の態度を表明しない）」という意思を表明しましたが、これがいつしか「黙殺（もくさつ）」という言葉にすり替わり、これが同盟通信社によって「ignore it entirely（全面的に無視）」と翻訳（ほんやく）され、さらにはロイターとAP通信では「reject（拒否）」と報道されてしまいました。

このことを受けて、ポツダム宣言に対する日本政府の断固たる態度を見たアメリカが、原爆の広島と長崎への投下を最終的に決断したとの見方もありますが、先述のとおりポツダム宣言の発表前に原爆投下は決定されており、むしろ投下を正当化するために鈴木首相の「発言」が「利用されてしまった」のが真実と考えるべきなのです。

　　　　　　　　

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アメリカの原爆投下は、戦後に我が国を占領しようと目論んでいたソ連を慌（あわ）てさせました。それまでの日ソ中立条約を一方的に破ったソ連は、8日に我が国に宣戦布告し、9日から満州（まんしゅう）北部などへの侵攻を開始しました。

このままでは北海道をはじめとする我が国北部の領土が、ソ連に奪われてしまいます。我が国はまさに絶体絶命の窮地に陥（おちい）ってしまいました。

我が国を取り巻いた数々の非常事態を受けて、8月9日の夜に貫太郎はポツダム宣言を受けいれるかどうかを決めるために、昭和天皇の御前で会議を開くことを決めました。いわゆる御前会議のことです。

会議は鈴木首相の他に阿南惟幾陸軍大臣、東郷茂徳外務大臣など合計7人で行われ、東郷外相は宣言の受諾（じゅだく）を、阿南陸相はいわゆる本土決戦も辞さないと徹底抗戦をそれぞれ主張し、いつまで経っても平行線が続きました。

やがて日付も10日に変わり、開始から2時間経ったある時、鈴木首相は立ち上がって昭和天皇に向かい、こう言いました。

「出席者一同がそれぞれ考えを述べましたが、どうしても意見がまとまりません。まことに畏れ多いことながら、ここは陛下の思し召しをおうかがいして、私どもの考えをまとめたいと思います」。

　　　　　　　　

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