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いつも「黒田裕樹の歴史講座」をご覧いただきまして有難うございます。
ブログのもう一つの目玉である「本物の歴史講座」や「公民授業」は、約9年間で65回を数えておりますが、この度、「南木倶楽部全国」主宰の南木隆治（みなき・たかはる）先生との連携（れんけい）によって、これまでの歴史講座や公民授業のすべてのレジュメを、インターネット上からいつでもダウンロードできるサービスを開始しました。
名付けて「百万人の歴史講座」のはじまりです。
（※詳しくは下記のバナーをご覧ください）
（「百万人の歴史講座」のチラシです。クリックで拡大されます）
私が講演の際に作成する詳細なレジュメは、これまでは当日会場にお越しになり、資料代として1,000円をお支払いになった方だけが入手できるものでしたが、「百万人の歴史講座」の会員になっていただければ、過去の全ての歴史講座や公民授業のpdfファイルを、ネット上で見るだけでなく、何度でも自由にダウンロードして、保存あるいは利用が可能となります。
「百万人の歴史講座」のサービスは、過去に講演にご出席された方はもちろん、ご多忙あるいは遠方にご在住のために講演へのご参加が難しい皆様にも特にお勧めです。
また、歴史講座においては、当初から高校日本史Bの教科書に記載の重要語句の多くを含めており、ダウンロードしたレジュメと、リンク先のYouTubeの映像を合わせて学習することで、大学受験にも十分対応できます。
「百万人の歴史講座」の会員になるために必要な費用は、10,000円だけです。一生に一度、10,000円を支払うだけで、これまで50回にわたる歴史講座（公民授業）のすべてと、今後も展開される講演のレジュメを、ずっと入手されることが可能です。
（※お申し込みの詳細については、追記をご覧ください）
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なお、現在まだクレジットカード対応等何もしておりません。ご不便をおかけしますが、追って、クレジットカード対応にしたときは、値上げをしなければならなくなると思っております。またダウンロードできるファイルも今は一切制限がかかっていません。今、入会されることをお勧めします。
振込先 楽天銀行 コード 0036 リズム支店（支店番号209） 普通預金 3483564 ミナキ タカハル
りそな銀行 金岡支店 普通 3249594 ミナキ タカハル
三井住友銀行 松原支店 普通 0678429 ミナキ タカハル
ゆうちょ銀行 店番418（ヨンイチハチ） 普通 8859857 ミナキ タカハル
（ゆうちょ銀行以外の金融機関から振り込む場合の口座です。店番はヨンイチハチとカタカナで入力）
ゆうちょ銀行 記号 14130 番号 88598571（ゆうちょ銀行口座から振り込む場合の口座です）
連絡メール（入金後両方にメールをお願いします）
南木隆治先生
dpait620@kawachi.zaq.ne.jp
黒田裕樹
rocky96@nifty.com
いつも応援いただきまして、本当に有難うございます。
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- こんにちは
昨日お会いした田中です。
ご活躍のほど喜ばしい限りです。
少しお聞きしたいことがあるのですが
よろしいでしょうか？
田中さんへ
黒田裕樹 昨日は有難うございました。
よろしければ、当ブログの「メールフォーム」をご活用ください。
PCの画面の場合、左下にあります。
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いつも「黒田裕樹の歴史講座」をご覧いただきまして有難うございます。
私は今春より、新たに大阪府内の公立高校で非常勤講師（社会科）を務めることになりましたが、これを機会に、これまで蓄積してきたブログにおける通史の内容を、「まぐまぐ！」様のシステムを活用したうえで、新たに「無料メルマガ」として再編成することにしました。
メルマガで取り上げる時代に関しては、受験での出題頻度が高いとともに、日本史の中でも特に重要である近現代史のうち、明治時代から始めることにしました。
4月13日の創刊後は、週一回（毎週水曜日）のペースで、明治時代以降のブログ上の一つの単元（例：「幕府の滅亡と王政復古」「戊辰戦争の悲劇」など）の全文を、ブログのリンク先を明示したうえで、新たに加筆修正して振り返るとともに、各単元における重要語句（教科書において太字などで強調されたもの）を、文末で改めて紹介します。
受験を控えた高校生の皆様はもちろん、お一人でも多くの方々に「分かりやすくて楽しい歴史」を学んでいただけるよう、今後も精進いたしますので、多くの皆様のご購読をよろしくお願いいたします！
※メルマガの申し込みは以下のバナーからどうぞ。
いつも応援いただきまして、本当に有難うございます。
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ポツダム命令によって、GHQの発する命令は「天皇の名において日本政府が発する命令」に置き換わり、日本国民が「天皇陛下のご命令とあらば」と、どんな過酷な条件であろうと逆らわずに受けいれるという図式が出来上がってしまいました。
実際には直接統治にもかかわらず、我が国を裏で操るがごとく間接的に統治するという占領政策が可能となったのですから、GHQは非常にやりやすかったことでしょう。
後に行われた極東国際軍事裁判（＝東京裁判）において、ソ連などからの「天皇を戦争犯罪人として処刑すべきだ」という意見を押し切って、GHQが昭和天皇を訴追しなかったのも、事実上の「偽（にせ）の勅令」で国民を自由に動かすことができる「便利な存在」である天皇を残した方が、自分たちにとって都合が良いからだと考えたからではないでしょうか。
なお、ポツダム命令の代表的なものとして、いわゆる「公職追放令」がありますが、詳細は後に改めて紹介します。また、ポツダム命令の多くは、サンフランシスコ講和条約が昭和27（1952）年4月28日に発効してから約半年で廃止されていますが、なかには「物価統制令」のように、現在においても法律としての効力を持つものも存在しています。
※下記の映像は6月26日までの掲載分をまとめたものです。
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※平成28年4月13日（水）創刊！無料メルマガ「黒田裕樹の歴史講座・メルマガ編」の登録はこちらからどうぞ。多くの皆様のご購読をよろしくお願いいたします。
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実際には直接統治にもかかわらず、我が国を裏で操るがごとく間接的に統治するという占領政策が可能となったのですから、GHQは非常にやりやすかったことでしょう。
後に行われた極東国際軍事裁判（＝東京裁判）において、ソ連などからの「天皇を戦争犯罪人として処刑すべきだ」という意見を押し切って、GHQが昭和天皇を訴追しなかったのも、事実上の「偽（にせ）の勅令」で国民を自由に動かすことができる「便利な存在」である天皇を残した方が、自分たちにとって都合が良いからだと考えたからではないでしょうか。
なお、ポツダム命令の代表的なものとして、いわゆる「公職追放令」がありますが、詳細は後に改めて紹介します。また、ポツダム命令の多くは、サンフランシスコ講和条約が昭和27（1952）年4月28日に発効してから約半年で廃止されていますが、なかには「物価統制令」のように、現在においても法律としての効力を持つものも存在しています。
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昭和20（1945）年9月20日、ポツダム宣言の占領方針を遂行するための法的措置（そち）の根拠として、法律ではなく「最高司令官の指令に基づいた勅令や政令」を発することを可能とした、いわゆる「ポツダム緊急勅令」が発せられ、これに基づいて「ポツダム命令」が次々に出されるようになりました。
これは、大日本帝国憲法第8条1項において「天皇ハ公共ノ安全ヲ保持シ又ハ其ノ災厄ヲ避クル為緊急ノ必要ニ由（よ）リ帝国議会閉会ノ場合ニ於（おい）テ法律ニ代ルヘキ勅令ヲ発ス」、すなわち「帝国議会（＝国会）が閉会のあいだに『法律にかわる勅令』を発することができる」と規定されていたことに基づいていました。
ポツダム命令で発せられる勅令によって、GHQは自らが直接軍政を行わずとも、日本政府に発する指令や勧告を通じて間接統治を可能とする形式を完成させたのです。しかも、勅令は天皇の命令を意味しますから、GHQによる完全な「天皇の政治利用」でもありました。
GHQのこうした横槍（よこやり）を可能としたのは、ポツダム宣言を「国体護持」を条件に受けいれた我が国側に対する、連合国側の8月12日の回答であった「天皇の地位や日本政府の統治権は、連合軍最高司令官に従属する」が背景にもなっていたのです。これではどうしようもありません。
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これは、大日本帝国憲法第8条1項において「天皇ハ公共ノ安全ヲ保持シ又ハ其ノ災厄ヲ避クル為緊急ノ必要ニ由（よ）リ帝国議会閉会ノ場合ニ於（おい）テ法律ニ代ルヘキ勅令ヲ発ス」、すなわち「帝国議会（＝国会）が閉会のあいだに『法律にかわる勅令』を発することができる」と規定されていたことに基づいていました。
ポツダム命令で発せられる勅令によって、GHQは自らが直接軍政を行わずとも、日本政府に発する指令や勧告を通じて間接統治を可能とする形式を完成させたのです。しかも、勅令は天皇の命令を意味しますから、GHQによる完全な「天皇の政治利用」でもありました。
GHQのこうした横槍（よこやり）を可能としたのは、ポツダム宣言を「国体護持」を条件に受けいれた我が国側に対する、連合国側の8月12日の回答であった「天皇の地位や日本政府の統治権は、連合軍最高司令官に従属する」が背景にもなっていたのです。これではどうしようもありません。
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GHQを通じて我が国に事実上思いどおりの占領政策を行うことを可能としたアメリカは、我が国が連合国に降伏する以前から、対日戦略を着実に練り続けていました。
大東亜戦争開戦の翌年の1942（昭和17）年には、早くも対日戦後政策がアメリカ外交関係協議会で討論されたほか、1944（昭和19）年には、アメリカの国務・陸軍・海軍調整委員会（＝SWNCC）が発足して、具体的な対日方針が計画されました。
これらの計画は、GHQの占領政策にも少なからず影響を与えることになるのですが、その背景には、我が国が再びアメリカの脅威（きょうい）とならないように、非軍事化・民主化を通じて「日本弱体化」を目標とする思惑がありました。つまり、大東亜戦争において我が国が勇敢に戦い続けたことで、米軍に多大な損害を与えたことをアメリカは恐れていたのです。
こうした流れのなかで、我が国がポツダム宣言によって受諾した「軍隊の無条件降伏」が、いつしか「国全体の無条件降伏」へとすり替えられ、ポツダム宣言の内容に明らかに違反する占領統治が、GHQを通じて繰り広げられる結果となってしまうのでした。
※下記の映像は6月26日までの掲載分をまとめたものです。
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これらの計画は、GHQの占領政策にも少なからず影響を与えることになるのですが、その背景には、我が国が再びアメリカの脅威（きょうい）とならないように、非軍事化・民主化を通じて「日本弱体化」を目標とする思惑がありました。つまり、大東亜戦争において我が国が勇敢に戦い続けたことで、米軍に多大な損害を与えたことをアメリカは恐れていたのです。
こうした流れのなかで、我が国がポツダム宣言によって受諾した「軍隊の無条件降伏」が、いつしか「国全体の無条件降伏」へとすり替えられ、ポツダム宣言の内容に明らかに違反する占領統治が、GHQを通じて繰り広げられる結果となってしまうのでした。
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我が国がポツダム宣言を受諾して連合国に降伏した後の昭和20（1945）年8月末、最高司令官マッカーサー元帥率いる連合国軍が、占領軍として日本に進駐しました。9月2日には、東京湾内に停泊していたアメリカの戦艦ミズーリ号で、重光葵（しげみつまもる）外務大臣と梅津美治郎（うめづよしじろう）参謀総長が降伏文書に調印しました。
我が国はアメリカ軍を主力とする占領軍の軍事的支配下に入り、東京にはGHQの本部が置かれました。また日本占領の最高機関として、アメリカやイギリス、ソ連（現在のロシア）など交戦した11か国で構成された「極東委員会」がワシントンに設けられ、東京にはアメリカ・イギリス・ソ連・中華民国の代表が構成する「対日理事会」が設置されました。
しかし、極東委員会の参加国のうち、アメリカ・イギリス・ソ連・中華民国に拒否権が与えられていたことで、アメリカが拒否権や「緊急時における中間指令権」を発動したことによって、極東委員会の存在は有名無実化しました。
また、対日理事会も連合国最高司令官、すなわちマッカーサーの諮問（しもん、意見を求めるという意味）機関に過ぎなかったことにより、占領政策に影響を及ぼすことができず、GHQは占領期の日本政府の政策決定機関として大きな権限を持つようになったのです。
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会見を終えたマッカーサーは、後に軍事補佐官のボナー＝フェラーズによる「もし天皇が戦争犯罪人として裁かれれば日本の統治機構は崩壊し、全国民的反乱が避けられなくなる」との進言を受けいれ、昭和天皇を戦犯として訴追（そつい）しませんでした。
昭和天皇の無私のご行動によって、皇室を中心とする我が国の国体（＝国家としての体制のこと）を護ることはできました。終戦の直前、昭和天皇による2度目のご聖断が下った際に、慟哭（どうこく）した阿南惟幾（あなみこれちか）陸軍大臣に対して、陛下がお優しく「私には国体を護れる確信がある」と仰られたとおりとなったのです。
もしマッカーサーとのご会見の際に、昭和天皇が他の一般的な国家元首のように、命乞いをする哀れな君主であったとすれば、その後の我が国の運命はどうなったでしょうか。考えただけでも私は寒気がしてきます。
ただし、我が国が皇室中心の国体を護れた一方で、GHQによる日本の占領統治は過酷を極めたものとなっていきました。
占領軍による数々の「日本解体」あるいは「洗脳」は、その後の我が国における「自虐（じぎゃく）史観」を決定づけるものであったといえますが、その具体的な内容はどのようなものであったのでしょうか。
※下記の映像は6月26日までの掲載分をまとめたものです。
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もしマッカーサーとのご会見の際に、昭和天皇が他の一般的な国家元首のように、命乞いをする哀れな君主であったとすれば、その後の我が国の運命はどうなったでしょうか。考えただけでも私は寒気がしてきます。
ただし、我が国が皇室中心の国体を護れた一方で、GHQによる日本の占領統治は過酷を極めたものとなっていきました。
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「日本の戦争責任のすべてはこの私にある。自分の身はどうなってもかまわないから、飢（う）えている国民のためにぜひ食糧援助をお願いしたい。ついては、皇室財産の有価証券類をまとめて持ってきたので、その費用の一部に充（あ）てて欲しい」。
昭和天皇のお言葉を聞いたマッカーサーは「われ、神を視（み）たり！」と大いに感動して、それまで陛下の前で椅子に座り、足を組んでパイプをくわえたままの姿勢からやおら立ち上がると、抱きつかんばかりに陛下と握手を交わしました。なお、マッカーサーは後に当時の心境を「この瞬間、私の前にいる天皇が日本の最上の紳士であることを感じとった」と述懐（じゅっかい）しています。
会見が終了して昭和天皇がお帰りになる際には、マッカーサーは自ら玄関まで出て陛下を見送りました。たった一度の会見だけで、マッカーサーは陛下のお人柄の虜（とりこ）となってしまっていたのです。
マッカーサーの態度を豹変（ひょうへん）させたのは、昭和天皇が強く感じておられた戦争に関する責任のお気持ちでした。大東亜戦争の開戦そのものは、大日本帝国憲法（＝明治憲法）の規定に従って手続きが進められ、昭和天皇は閣議決定の裁可をそのままお認めになられただけでした。
立憲君主制の原則から見ても、昭和天皇に直接の戦争責任があるとは到底認められないものでしたが、その一方で、陛下はご自身のお力で戦争を防ぐことができなかった「道義的責任」を強く感じておられました。だからこその「戦争責任のすべてはこの私にある」というお言葉だったのです。
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会見が終了して昭和天皇がお帰りになる際には、マッカーサーは自ら玄関まで出て陛下を見送りました。たった一度の会見だけで、マッカーサーは陛下のお人柄の虜（とりこ）となってしまっていたのです。
マッカーサーの態度を豹変（ひょうへん）させたのは、昭和天皇が強く感じておられた戦争に関する責任のお気持ちでした。大東亜戦争の開戦そのものは、大日本帝国憲法（＝明治憲法）の規定に従って手続きが進められ、昭和天皇は閣議決定の裁可をそのままお認めになられただけでした。
立憲君主制の原則から見ても、昭和天皇に直接の戦争責任があるとは到底認められないものでしたが、その一方で、陛下はご自身のお力で戦争を防ぐことができなかった「道義的責任」を強く感じておられました。だからこその「戦争責任のすべてはこの私にある」というお言葉だったのです。
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大東亜戦争終結から約1か月が経った昭和20（1945）年9月27日、昭和天皇は連合国軍最高司令官総司令部（＝GHQ）のマッカーサー元帥（げんすい）と会見されるため、アメリカ大使の公邸へと向かわれました。マッカーサーは陛下（へいか）を玄関で出迎えることもなく、会見場となった迎賓室（げいひんしつ）で待機していました。
この当時、マッカーサーは「戦争終結後に日本軍が速やかに武装解除に応じたのは、天皇が出した勅令（ちょくれい、天皇が発した法的効力のある命令のことであり、ここでは「終戦の詔書（しょうしょ）」を意味する）があったからだ」という事実を耳にしていたこともあり、昭和天皇を戦争犯罪人とするかどうかを慎重に検討していました。
しかし、同時にマッカーサーは昭和天皇との会見に不安を感じていました。もし天皇が自分に対して命乞（いのちご）いをするような人物であったら、やはり戦犯として裁かざるを得ないのでは、と考えていたのです。
マッカーサーがそう思うのも無理はありませんでした。そもそも戦争に敗北した国の元首の末路は、亡命や自殺、あるいは市井（しせい）の人間として不遇な人生を終え、その血は途絶えてしまい、全く新しい王朝に取って代わるのが当然だったからです。
ところが、昭和天皇がマッカーサーに対して発せられたお言葉は、彼の不安を打ち消すどころか、想像すら及ばないものでした。
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この当時、マッカーサーは「戦争終結後に日本軍が速やかに武装解除に応じたのは、天皇が出した勅令（ちょくれい、天皇が発した法的効力のある命令のことであり、ここでは「終戦の詔書（しょうしょ）」を意味する）があったからだ」という事実を耳にしていたこともあり、昭和天皇を戦争犯罪人とするかどうかを慎重に検討していました。
しかし、同時にマッカーサーは昭和天皇との会見に不安を感じていました。もし天皇が自分に対して命乞（いのちご）いをするような人物であったら、やはり戦犯として裁かざるを得ないのでは、と考えていたのです。
マッカーサーがそう思うのも無理はありませんでした。そもそも戦争に敗北した国の元首の末路は、亡命や自殺、あるいは市井（しせい）の人間として不遇な人生を終え、その血は途絶えてしまい、全く新しい王朝に取って代わるのが当然だったからです。
ところが、昭和天皇がマッカーサーに対して発せられたお言葉は、彼の不安を打ち消すどころか、想像すら及ばないものでした。
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いつも応援いただきまして、本当に有難うございます。
5月26日に行いました第66回黒田裕樹の歴史講座「戦後史検討 その1 ～占領政策の本質」（大阪講演）には、41名の皆様がご参加くださり、盛況となりました。
今回も2時間超の長丁場でしたが、数多くの歴史の真実をお伝えすることが出来ました。今回の講演は若い年齢層からの参加者も多く、私自身も非常に充実した一日を過ごせたことに感謝しております。
次回（第67回）の歴史講座は、平成30年7月15日（日）午後3時より東京・飯田橋で、並びに7月29日（日）午後2時より大阪・梅田で「戦後史検討 その2 ～日本の独立回復」と題し、昭和天皇のご巡幸や我が国の独立回復への流れ、さらには安保条約の改定などを中心に振り返る予定です。
（クリックで拡大されます）
また、今回の講演の内容は、63回に分けて6月12日よりYouTubeによる映像とともに更新を開始しますので、どうぞご期待ください。
（※黒田裕樹の「百万人の歴史講座」が始まりました。詳しくは下記のバナーをご覧ください）
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